# ジーエルテクノホールディングス（255A） 2025年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)【テクノクオーツ株式会社分】

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/255A/disclosure/20241111518645
種別: 決算
開示日: 2024-11-12
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/255A

## 何が変わったか

2025年3月期中間期は、売上高が前年同期比21.7％増、営業利益が同23.3％増となり、いずれも大幅に伸びた。親会社株主に帰属する中間純利益は同2.2％増にとどまった。

## 会社が挙げた理由

豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果に加え、新規需要の掘り起こし、高付加価値製品の開発・拡販、国内の増産体制構築に向けた準備を進めたこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":9990,"unit":"百万円","yoy_pct":21.7}
- 営業利益: {"value":2107,"unit":"百万円","yoy_pct":23.3}
- 経常利益: {"value":2014,"unit":"百万円","yoy_pct":12.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1339,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2}
- １株当たり当期純利益: 346.44円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.5,"前期末":74.4}
- 総資産: {"value":26705,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20704,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2266,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-314,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1533,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4079,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":130,"revised_forecast":"－","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":12542085,"unit":"千円","yoy_pct":54.4},"受注残高":{"value":8705310,"unit":"千円","yoy_pct":22.6}}
- 減価償却費: {"value":578,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":559,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な変更なし）
- 重要な後発事象: 2024年10月1日、ジーエルサイエンス株式会社との共同株式移転により、両社の完全親会社となるジーエルテクノホールディングス株式会社を設立。当社株式は2024年9月27日付で上場廃止となった。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 3,866,540株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果を背景に、売上高や営業利益が計画を大幅に上回った。新規需要の掘り起こし、高付加価値製品の開発・拡販、国内の増産体制構築に向けた準備も進めた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「当社は、2024年９月27日をもって上場廃止となっていることから、連結業績予想については記載しておりません。」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「連結業績予想については記載しておりません。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高9,990百万円（前年同期比21.7％増）、営業利益2,107百万円（同23.3％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は8,210百万円から9,990百万円、営業利益は1,709百万円から2,107百万円に増加。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,107百万円、経常利益2,014百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,339百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「連結業績予想については記載しておりません。」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 記載なし（原文: 「「連結業績予想については記載しておりません。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 記載なし（原文: 「2025年3月期予想の期末配当・合計欄は「－」と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当状況には前期実績130.00円と今期予想欄の「－」が記載されているが、還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産除却損559」および「特別損失合計559」（単位：千円）。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業は、半導体事業の単一セグメントである」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙には売上高と営業利益の金額および前年同期比はあるが、売上高営業利益率の欄はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年3月期中間期77.5％、2024年3月期74.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは2,266百万円（前中間連結会計期間は748百万円）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果を背景に、売上高や営業利益は計画を大幅に上回ることができました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「主因として「豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果」が記載されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「生成AI分野の需要拡大」等、自社施策として「高付加価値製品の開発と拡販」「国内の増産体制構築のための準備」等を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高や営業利益は計画を大幅に上回ることができました」および「引き続き受注残高は高水準を維持する見込みです。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年4月1日～2024年9月30日」、売上高9,990百万円、営業利益2,107百万円などと記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格やエネルギー価格の高騰、乱高下する為替相場、世界的な金融引き締めによる景気停滞リスク」および「パソコンやスマートフォン向けの需要の落ち込み」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「2025年3月期中間期」と「2024年3月期中間期」の実績および対前年中間期増減率を併記。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：有」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年10月1日をもって、共同株式移転の方法により両社の完全親会社となるジーエルテクノホールディングス株式会社を設立」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高12,542,085千円（前年同期比54.4％増）、受注残高8,705,310千円（同22.6％増）。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「半導体事業の生産高9,952,965千円、受注高12,542,085千円、受注残高8,705,310千円、販売高9,990,255千円。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「売上高や営業利益は計画を大幅に上回ることができました。」」）