# ジーエルテクノホールディングス（255A） 2025年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)【ジーエルサイエンス株式会社分】

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/255A/disclosure/20241111517804
種別: 決算
開示日: 2024-11-12
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/255A

## 何が変わったか

2025年3月期中間期は、分析機器事業と半導体事業を中心に売上高と営業利益が前年同期を上回った。一方、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期を下回り、通期業績予想と配当予想は修正されなかった。

## 会社が挙げた理由

分析機器事業と半導体事業が堅調に推移し、自動認識事業もモジュール組込み導入が堅調に進んだため、売上高が増加した。半導体事業では豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果により、売上高・営業利益が計画を大幅に上回った。分析機器事業は人件費の増加及び経営統合に伴う費用により営業利益が減少した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":19796,"unit":"百万円","yoy_pct":15.5}
- 営業利益: {"value":2895,"unit":"百万円","yoy_pct":14.1}
- 経常利益: {"value":2871,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1411,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.6}
- １株当たり当期純利益: 137.61円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":61.8,"前期末":60.5}
- 総資産: {"value":56439,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":42016,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3534474,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1415452,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1388503,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7510198,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":41320,"unit":"百万円","yoy_pct":11.2},"営業利益":{"value":6140,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5},"経常利益":{"value":6260,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"純利益":{"value":4370,"unit":"百万円","yoy_pct":27.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":70,"revised_forecast":101,"change":31,"change_rate":44.3,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":881703,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":1117,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":1051,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"なし"}
- 重要な後発事象: 2024年10月1日、テクノクオーツ株式会社との共同株式移転によりジーエルテクノホールディングス株式会社を設立し、同社が東京証券取引所スタンダード市場に上場した。ジーエルサイエンス株式会社の株式は2024年9月27日付で上場廃止となった。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 10,259,696株
- 期末自己株式数: 0株
- 業績の増減要因: 分析機器事業と半導体事業の増収、自動認識事業におけるモジュール組込み導入の進展。半導体事業は豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果により増収・増益となった。分析機器事業は人件費増加及び経営統合費用により減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は19,796百万円、通期予想は41,320百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「中間期営業利益は2,895百万円、通期予想は6,140百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高15.5％増、営業利益14.1％増、経常利益5.3％増、親会社株主に帰属する中間純利益5.6％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比15.5％増、営業利益は同14.1％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,895百万円、経常利益2,871百万円、親会社株主に帰属する中間純利益1,411百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想6,140百万円、対前期増減率7.5％増。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年3月期の年間配当70.00円、2025年3月期予想101.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績70.00円、今期予想101.00円および配当予想修正の有無が記載されているが、配当性向・DOEの方針目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失は固定資産除却損1,117千円、投資有価証券売却損1,051千円、合計2,168千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「分析機器事業の営業利益は前年同期比6.6％減、半導体事業は23.3％増、自動認識事業は21.0％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当中間期は売上高19,796百万円・営業利益2,895百万円、前年同期は売上高17,135百万円・営業利益2,536百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当中間期末61.8％、前期末60.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは3,534百万円、前年中間期は1,822百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果」、「モジュール組込み導入が堅調に進み」、「液体クロマトグラフ用カラムや前処理関連製品が好調」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「豊富な受注残高と工場の高稼働に伴う量産効果」、「人件費の増加及び経営統合に伴う費用」などの説明があるが、各要因の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ウクライナ情勢」「中東情勢」「エネルギー資源や原材料価格の高騰」、自社施策として「高付加価値製品の開発と拡販」「国内の増産体制構築のための準備」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当中間連結会計期間の売上高は…となりました」と記載する一方、「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年4月1日～2024年9月30日」、売上高19,796百万円、営業利益2,895百万円、通期予想売上高41,320百万円などと記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「長期化するウクライナ情勢」「中東情勢が緊迫化」「原油等をはじめとするエネルギー資源や原材料価格の高騰」「為替の変動」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「統合によりジーエルテクノホールディングス株式会社の連結範囲に実質的な変更がない」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：有」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年10月1日をもって、共同株式移転の方法により両社の完全親会社となるジーエルテクノホールディングス株式会社を設立いたしました」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「豊富な受注残高と工場の高稼働を背景に」「引き続き受注残高は高水準を維持する見込み」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「工場の高稼働」「モジュール組込み導入が堅調に進み」と記載されているが、数値は示されていない。」）