# シマダヤ（250A） 2027年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/250A/disclosure/20261112574937
種別: 決算
開示日: 2026-11-12
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/250A

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期比0.4％減、営業利益が同22.8％減となり、減収減益でした。通期業績予想は据え置かれ、年間配当予想は前期の52円から54円へ引き上げられています。

## 会社が挙げた理由

家庭用では長雨や天候不順により「流水麺」ブランドや涼味麺の販売数量が前年同期を下回りました。利益面では、経費抑制や生産効率向上に取り組んだものの、原材料価格、エネルギー価格、人件費などの上昇によるコスト増加がその効果を上回りました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":22746,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.4}
- 営業利益: {"value":2128,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.8}
- 経常利益: {"value":2175,"unit":"百万円","yoy_pct":-23.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1542,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.3}
- １株当たり当期純利益: 107円78銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":69.3,"前期末":71}
- 総資産: {"value":28336,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":19650,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1127854,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2501897,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1390627,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4365711,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":43400,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7},"営業利益":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.8},"経常利益":{"value":3730,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.7},"純利益":{"value":2600,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":52,"revised_forecast":54,"change":2,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":931200,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当中間連結会計期間は該当事項はありません
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：－）","除外":"0社（社名：－）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（決算説明動画（録画）を配信予定。対象者はnot_disclosed）
- 期末発行済株式数: 15205697
- 期末自己株式数: 890651
- 業績の増減要因: 家庭用では長雨や天候不順の影響で「流水麺」ブランドや涼味麺の販売数量が前年同期を下回った。利益面では、原材料価格、エネルギー価格、人件費などの上昇によるコスト増加が、経費抑制や生産効率向上の効果を上回った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は「22,746百万円」、通期予想売上高は「43,400百万円」です。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は「2,128百万円」、通期予想営業利益は「3,700百万円」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益「前年同期比△22.8％」、経常利益「同△23.1％」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「前年同期比△0.4％」、営業利益は「同△22.8％」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「2,128百万円」、経常利益「2,175百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「1,542百万円」です。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」です。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「通期営業利益予想は「3,700百万円、対前期増減率△1.8％」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当は「52.00円」、2027年3月期予想は「54.00円」です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には年間配当金と「配当予想からの修正の有無：無」が記載されていますが、還元方針の数値目標は示されていません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「投資有価証券売却益110,256千円」、特別損失は「固定資産除却損19,092千円」です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「減損損失の注記で「当中間連結会計期間…該当事項はありません」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの事業セグメントは、食品事業のみの単一セグメント」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期は売上高「22,832,452千円」、営業利益「2,756,355千円」、当中間期は売上高「22,746,950千円」、営業利益「2,128,912千円」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は「2027年3月期中間期69.3％」「2026年3月期71.0％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当中間期「1,127,854千円」、前年同期「1,799,336千円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格、エネルギー価格及び人件費などの上昇によるコスト増加がその効果を上回り」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「家庭用売上高は「141億27百万円（前年同期比3.7％減）」、業務用は「86億19百万円（同5.5％増）」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格、エネルギー価格、物流費及び人件費などの上昇」、自社施策として「経費の抑制や生産効率の向上に取り組んだ」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年4月1日～2026年9月30日」とされ、売上高「22,746百万円」、営業利益「2,128百万円」などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格、エネルギー価格、物流費及び人件費などの上昇」や「中東情勢の緊迫化」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「表紙に「％表示は、対前年中間期増減率」と記載され、前年同期の実績値も併記されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」、②「無」、③「無」、④「無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象：該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（決算説明動画（録画）を配信予定）」です。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の項目は示されていません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「販売数量を伸ばした」「販売数量が前年同期を下回った」との記載はありますが、数量の実数は示されていません。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『Change95』の最終年度として」と記載されています。」）