# 不況時の取引先からのコストダウン要求｜ＪＴＰ（2488）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 海外IT企業の品質・価格要求への対応力を説明しつつ、制度移行時の対応不能リスクを記載している。
- FY2017 再掲 「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 取引先からのコストダウン要求に対応できない場合の業績影響リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/2488/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 取引先からのコストダウン要求に対応できない場合の業績影響リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/2488/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「しかしながら、制度移行の段階では、このコストダウン要求に対応することができず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 取引先からのコストダウン要求に対応できない場合の業績影響リスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/2488/filing/2018-fy)
- FY2020 再定義 「景況感や企業収益の悪化等によるお客様のＩＴ投資抑制傾向は、コストへの要求やＩＴ投資効果への評価の厳格化となって、当社グループの扱うシステムやサービスの販売価格低下圧力につながり」 — 取引先からのコストダウン要求という従来の表現を、IT投資抑制、投資効果評価の厳格化、販売価格低下圧力として説明している。 (https://komori.app/company/2488/filing/2019-fy)
- FY2023 再掲 「景況感や企業収益の悪化等によるお客様のIT投資抑制傾向は、コストへの要求やIT投資効果への評価の厳格化となって、当社グループの扱うシステムやサービスの販売価格低下圧力につながり、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」 — 顧客のIT投資抑制がコスト要求・販売価格低下圧力につながるリスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/2488/filing/2022-fy)