# NMTソリューション展開に向けたメディア総合研究所の子会社化｜翻訳センター（2483）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q2 初出 「当社は、平成29年10月30日開催の取締役会において株式会社メディア総合研究所の全株式を取得し、子会社化することについて決議し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。ニューラルネットワーク技術を取り入れた機械翻訳（NMT）の急速な発展による市場環境の変化に伴い、産業翻訳分野におけるNMTソリューションの展開による翻訳事業の成長拡大と企業価値の向上を図るため、平成29年11月15日（株式取得予定日）に株式を取得する予定です。取得する議決権比率は100％で、取得原価は550,000千円を予定しております。」 — 株式会社メディア総合研究所の全株式を取得して子会社化し、NMTソリューション展開を通じた翻訳事業の成長拡大を図る計画を、取得予定日・議決権比率・取得原価とともに初めて記載している。 (https://komori.app/company/2483/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 達成 「ニューラルネットワーク技術を取り入れた機械翻訳（NMT）の急速な発展による市場環境の変化に伴い、産業翻訳分野におけるNMTソリューションの展開による翻訳事業の成長拡大と企業価値の向上を図るため、平成29年11月15日に株式会社メディア総合研究所の全株式を取得し、同社を子会社として連結の範囲に含めております。」 — 前ファイリングで取得予定だったメディア総合研究所について、平成29年11月15日に全株式の取得と子会社化が完了した。取得議決権比率は100％、取得原価は550,000千円と記載されている。 (https://komori.app/company/2483/filing/2017-q3)
- FY2021-Q3 悪化 「株式取得時に検討した事業計画において想定した超過収益力が見込めなくなったことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」 — メディア総合研究所の子会社化後、取得時に想定した超過収益力が見込めなくなり、取得に伴うのれんの全額減損に至った。 (https://komori.app/company/2483/filing/2020-q3)
- FY2021 悪化 「株式会社メディア総合研究所を取得した際に計上したのれんを含む資産グループについて、株式取得時に検討した事業計画において想定した超過収益力が見込めなくなったことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」 — メディア総合研究所の取得時に想定した超過収益力が見込めなくなり、のれんを含む資産グループの減損が通期の会計処理として確認された。 (https://komori.app/company/2483/filing/2020-fy)