# 大型提案への集中による法人営業の強化｜Ａｏｂａ‐ＢＢＴ（2464）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「企業全体のマネジメント教育を「新人から社長まで」一括して引き受けられるよう大型提案に経営資源を集中する等、法人営業を強化していく方針であります。」 — 大型提案への経営資源集中、コンテンツと遠隔教育システムの拡充、トップマネジメント研修、集合研修施設の活用を手段として示している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 前進 「継続案件である大型案件が当初の見込みに比べ前倒しとなる当第１四半期において受注できたほか、既存取引先の深耕や新規取引先数が増加するなど堅調に推移いたしました。」 — 大型案件の前倒し受注、既存顧客の深耕、新規取引先数の増加があった。さらに、平成28年8月着工・平成29年8月竣工予定、約10億円の研修所増築を決議し、収容定員増加による法人営業強化を計画している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「また、法人向け教育サービスにつきましては、継続案件である大型案件が受注できたほか、法人営業の強化のため人員を強化する中、既存取引先の深耕や新規取引先数が増加するなど堅調に推移いたしました。」 — 大型案件の受注、営業人員の強化、既存顧客の深耕、新規取引先数の増加という法人営業強化の方針を継続している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2016-q2)
- FY2017 前進 「一方、法人向け教育サービスにつきましては、法人営業の強化のため人員を強化する中、継続案件である大型案件が受注できたほか、内閣府地方創生推進室が推進し（公財）日本生産性本部が平成28年12月より実施する「地方創生カレッジ事業」のeラーニング講座提供団体の１つとして選定されるなど、既存取引先の深耕や新規取引先数の開拓を含めて堅調に推移いたしました。」 — 大型案件の受注に加え、法人営業人員の強化、地方創生カレッジ事業のeラーニング講座提供団体への選定、既存・新規顧客の拡大を記載している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「法人向け教育サービスにつきましては、大型案件が継続受注できたほか、既存取引先の深耕が図れたことなどから堅調に推移いたしました。」 — 大型案件の継続受注と既存取引先の深耕による法人営業の強化を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「法人向け教育サービスにつきましては、継続案件である大型案件が受注できたほか、法人営業の体制強化をする中、既存取引先の深耕や新規案件の獲得など堅調に推移いたしました。」 — 大型案件の継続受注、法人営業体制の強化、既存取引先の深耕、新規案件の獲得という方針を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「法人向け教育サービスにおいて、前期に引き続き、大型案件を継続受注できたほか、既存取引先の深耕や新規取引先数が増加するなど堅調に推移した」 — 大型案件の継続受注、既存取引先の深耕、新規取引先の増加という法人営業強化の方針を継続している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「法人営業の体制を強化するなか既存取引先の深耕や新規案件の獲得などにより法人向け売上高が1,418百万円（同11.9％増）と好調に推移した」 — 法人営業体制の強化、既存顧客の深耕、新規案件獲得により法人向け売上高が1,418百万円、前年同期比11.9％増となった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「法人向け教育サービスにおいては、大型案件が継続受注できたほか、既存取引先の深耕や新規受注が図れたことなどから堅調に推移いたしました。」 — 大型案件の継続受注、既存取引先の深耕、新規受注による法人営業強化を引き続き説明している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「一方、BBT大学／大学院／オープンカレッジなどの個人向けの各教育プログラムにつきましては、一部の教育プログラムが軟調に推移したものの、法人向け教育サービスにつきましては、継続案件である大型案件が受注できたほか、法人営業の体制強化をする中、着実に既存取引先の深耕や新規案件を獲得するなど堅調に推移いたしました。」 — 大型案件の受注、法人営業体制の強化、既存取引先の深耕、新規案件の獲得という法人営業強化の施策を継続している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「法人向け教育サービスにおいて、前期に引き続き、大型案件を継続受注できたほか、既存取引先の深耕や新規取引先数が増加するなど堅調に推移したものの、一部の教育プログラムにおいて軟調に推移した結果、減収減益となりました。」 — 大型案件の継続受注、既存取引先の深耕、新規取引先の増加を継続している一方、一部教育プログラムの軟調により当セグメントは減収減益となった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「当社グループは上記経緯のもとリカレント教育の創始者として、2018年４月に組織変更により法人営業の体制強化を行い、企業の人材教育におけるソリューション提供に注力いたしました。当該年度も殆どの大型案件が継続受注できました。さらに、企業経営者との経営課題に対する綿密なディスカッションを踏まえた提案等の営業活動の質向上により、取引高10百万円超の顧客は17社まで増加し、また、当該年度で新規アカウント54社を獲得するなど、BtoB向け取扱高は前期比30％強増加し堅調に推移いたしました。」 — 2018年4月の組織変更による法人営業体制強化後、取引高10百万円超の顧客17社、新規アカウント54社、BtoB向け取扱高前期比30％強増加という具体的な進展を記載した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 前進 「BtoB向け教育サービスにおいては、2019年４月の組織変更により法人営業体制の更なる強化を行い企業の人材教育におけるソリューション提供に注力した結果、受注規模の縮小が見込まれていた継続案件が前期と同程度の規模で受注できる見込みとなるなど順調に推移いたしました。」 — 2019年4月の組織変更により法人営業体制をさらに強化し、縮小見込みだった継続案件について前期と同程度の規模で受注できる見込みとなった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「BtoB向け教育サービスにおいては、2019年４月の組織変更により法人営業体制の更なる強化を行い企業の人材教育におけるソリューション提供に注力した結果、概ね計画どおりに新規顧客企業を開拓できるなど順調に推移いたしました。」 — 2019年4月の組織変更による法人営業体制の強化後、概ね計画どおり新規顧客企業を開拓した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「BtoB向け教育サービスにおいては、2019年４月の組織変更により法人営業体制の更なる強化を行い企業の人材教育におけるソリューション提供に注力した結果、新規顧客企業の開拓が進むなど順調に推移いたしました。」 — 2019年4月の組織変更による法人営業体制の強化と、新規顧客企業の開拓を引き続き説明している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「当社では約２週間で新入社員研修のオンライン化を実現し、複数社への提供を行いました。」 — 新型コロナウイルス感染症拡大に伴う集合研修の代替として、約2週間で新入社員研修をオンライン化し、複数社へ提供した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「また2020年５月には、Postコロナ時代に備えて社員一人一人の専門性を磨くために、従来の画一的な集合研修・階層研修から、当社の教育プランナーが顧客の社員一人一人のキャリアプランを事前に診断した上で、個別に最適化しカスタマイズされたカリキュラムを提供する「BBTパーソナライズ」プログラムを開始いたしました。既に複数社から受注を獲得、さらに今後の検討のために100社以上からトライアルの申し込みを受けており、好調な滑り出しを見せております。」 — 法人向け研修で、個々の社員のキャリアプランを診断してカリキュラムを個別最適化するBBTパーソナライズを2020年5月に開始し、複数社から受注、100社以上からトライアル申込みを受けた。 (https://komori.app/company/2464/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 前進 「その結果、上半期の法人研修の受注総額は、前年比110％超となりました。また、コロナ禍に伴う集合研修からオンライン研修へのシフトが加速した結果、新規商談数が上期全体を通して増加しており、上半期において新たに30社と取引を開始いたしました。」 — 集合研修からオンライン研修への需要シフトを背景に、上半期の法人研修受注総額が前年比110％超となり、新たに30社との取引を開始した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「その結果、当第３四半期累計期間の法人研修の受注総額は前年比110％超となり、新たに45社と取引を開始いたしました。また、DX推進やリモートワーク化に対応したカリキュラムの新設等により既存顧客の深掘りが進んでおります。」 — 集合研修からオンライン研修への需要シフト等を背景に、法人研修受注総額が前年比110％超となり、新たに45社との取引を開始した。DX・リモートワーク対応カリキュラムの新設や、オンライン無料セミナーの定期開催も新規顧客獲得施策として記載している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「その結果、当連結累計年度の法人研修の受注総額は前年比115％超となり、新たに58社と取引を開始いたしました。」 — オンライン研修への需要シフトや新規カリキュラムを背景に、法人研修受注総額が前年比115％超となり、新規取引先58社を獲得した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「法人向け教育サービスにおいては、新型コロナウイルス感染症に配慮したオンライン研修が一般化した状況で2021年４月からの新年度がスタートしたため、前年同期と比較して順調に滑り出すことができました。社員一人一人の専門性を磨くために、個人別に最適化したカリキュラムをオーダーメイドで提供する「BBTパーソナライズ」は2021年１月の開講時における受講者数100名から2021年６月末には約３倍の規模に拡大しております。また、階層別研修ニーズに対応したサービスの第１弾として2021年６月に「BBTオンラインスクール（公開参加型研修）管理職の為の実践マネジメント講座」を開講いたしました。」 — オンライン研修需要を背景に法人向け教育サービスが順調に開始し、BBTパーソナライズの規模拡大と管理職向け公開参加型研修の開講が進んだ。 (https://komori.app/company/2464/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「・法人に対する研修・人材育成サービスでは、階層別研修、オーダーメイドによる個人別カリキュラム、自己啓発導入パッケージサービスなど法人向けの新サービスを続々リリース、前年度１年間の新規取引先社数を上回る60社強との新たな取引を開始いしました。」 — 階層別研修、個人別カリキュラム、自己啓発導入パッケージなどの新サービスを提供し、前年度1年間を上回る60社強との新規取引を開始した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「法人に対する研修・人材育成サービスでは、階層別研修、オーダーメイドによる個人別カリキュラム、自己啓発導入パッケージサービスなど法人向けの新サービスをリリース、前年度１年間の新規取引先社数を50％上回る約90社との新たな取引を開始いたしました。」 — 階層別研修、個人別カリキュラム、自己啓発導入パッケージをリリースし、前年度1年間を50％上回る約90社との新規取引を開始した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 前進 「法人に対する研修・人材育成サービスでは、経営人材育成の早期化の動きに伴い、若手向け経営人材育成プログラムなど法人向けの新サービスをリリース、経営者・企業の人材育成担当者を対象としたオインラインセミナーを開催するなど、第１四半期は新規取引先社数目標に対して、145％となる42社との取引を開始いたしました。」 — 若手向け経営人材育成プログラム等の新サービス、経営者・人材育成担当者向けオンラインセミナーを展開し、第1四半期の新規取引先は目標比145％の42社となった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「法人に対する研修・人材育成サービスでは、経営者・企業の人材育成担当者を対象としたオンラインセミナー、並びに合宿型の人事セミナーを積極的に開催いたしました。その結果、新規取引先社数は計画値の160％以上の顧客数で推移しています。」 — オンラインセミナーと合宿型人事セミナーを開催し、新規取引先社数が計画値の160％以上で推移した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「法人向け人材育成サービスでは、人的資本経営重視の動きもあり、次世代経営者育成ニーズが高まり、115％以上の売上で推移しています。同時に経営者・企業の人材育成担当者を対象としたオンラインセミナー、並びに合宿型の人事セミナーを積極的に開催いたしました。その結果、新規取引先社数は計画値の120％以上の顧客数で推移しています。」 — 次世代経営者育成ニーズを背景に法人向け売上が115％以上で推移し、オンライン・合宿型セミナーの開催を通じて新規取引先社数が計画値の120％以上となった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「また、当社の18,000時間ものコンテンツがE-learning共通規格であるSCORMに対応し、他社LMS経由での提供が可能になったことから、販路を拡大させ多くの企業の人材育成に貢献してまいります。これら法人に対する研修・人材育成サービス拡充やマーケティングの強化による認知度向上と顧客企業との接点強化を通じて、新規取引先社数は当期においても順調に拡大し、約60社との新規取引を開始いたしました。」 — 18,000時間のコンテンツをSCORM対応とし、他社LMS経由で提供可能にしたことで法人向け販路を拡大する施策を実施した。当四半期には約60社との新規取引を開始した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「これら法人に対する研修・人材育成サービス拡充やマーケティングの強化による認知度向上と顧客企業との接点強化を通じて、新規取引先社数は当期においても順調に拡大し、約60社との新規取引を開始いたしました。既存顧客も含めた当期の商談も前期比120％を超える規模で創出できており、引き続き法人向け人材育成サービスの拡大を図ってまいります。」 — 法人向け研修・人材育成サービスで約60社との新規取引を開始し、既存顧客を含む商談規模も前期比120％超となった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「これら法人に対する研修・人材育成サービス拡充やマーケティングの強化による認知度向上と顧客企業との接点強化を通じて、新規取引先社数は当期においても順調に拡大し、約100社との新規取引を開始いたしました。既存顧客も含めた当期の商談も前期比120％を超える規模で創出できており、引き続き法人向け人材育成サービスの拡大を図ってまいります。」 — 法人向け研修・人材育成サービスの拡充とマーケティング強化を通じ、当期の新規取引先は約100社、既存顧客を含む商談規模は前期比120％超となった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「新規取引先社数は当連結会計年度においても順調に拡大し、約130社との新規取引を開始いたしました。既存顧客も含めた当連結会計年度の販売高も前期比116％の成長を達成しており、引き続き法人向け人材育成サービスの拡大を図ってまいります。」 — 法人向け人材育成サービスで年間約130社との新規取引を開始し、既存顧客を含む販売高は前期比116％となった。 (https://komori.app/company/2464/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 前進 「結果として、法人向け人材育成サービス全体において前年同期比105％の売上実績を上げることができました。当期よりコンテンツ部門と法人営業部門を統合し、より顧客ニーズに沿ったプログラム開発体制となりました。今後も高まる企業からの人材育成ニーズに応えてまいります。」 — 法人向け人材育成サービスの売上が前年同期比105％となった。加えて、当期からコンテンツ部門と法人営業部門を統合し、顧客ニーズに沿ったプログラム開発体制へ変更した。 (https://komori.app/company/2464/filing/2025-h1)
- 2026-05-15 悪化 「また、株式会社 IT プレナーズジャパン・アジアパシフィックは、前期実施した大手 IT 企業向けリスキリング案件の消滅の影響を受け、同社の収益性が予想値よりも低下いたしました。」 — 大手IT企業向けリスキリング案件の消滅が、法人向け人材育成サービスを担う子会社の収益性低下として実績に現れた。 (https://komori.app/company/2464/disclosure/20260515538493)
- FY2026 前進 「具体的には、2026年３月期において大幅な組織改編を実施し、これまで以上に次世代経営人材育成にフォーカスした体制を整備しました。」 — 法人営業強化について、2026年3月期に大幅な組織改編を行い、次世代経営人材育成により重点を置く体制へ進めた。 (https://komori.app/company/2464/filing/2025-fy)