# 収益認識会計基準の2022年3月期適用｜Ａｏｂａ‐ＢＢＴ（2464）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、2022年３月期の期首から適用いたします。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を示し、連結財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。 (https://komori.app/company/2464/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は現時点で評価中としている。 (https://komori.app/company/2464/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は、2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識会計基準等を2022年３月期の期首から適用する予定を継続している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、当第１四半期連結累計期間の売上高は15,795千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ19,373千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は243,659千円減少しております。」 — 2022年3月期の期首から適用予定だった収益認識会計基準を2021年4月1日から適用し、収益認識方法を変更した。適用による売上高・利益・利益剰余金への影響額も開示している。 (https://komori.app/company/2464/filing/2021-q1)