# オールアバウト（2454） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2454/disclosure/20260513528431
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/2454

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高が減少し、営業利益・経常利益は黒字から赤字に転じ、親会社株主に帰属する当期純損失も拡大した。2027年3月期は小幅な増収と営業黒字への回復を見込む一方、最終損益は赤字予想としている。

## 会社が挙げた理由

AIによる検索環境の変化で「All About」のセッション数が減少したほか、サンプル百貨店ではサプライチェーン課題による商品調達不足や、国内外のECプラットフォーマーの販促強化の影響で売上が減少した。一方、広告単価の堅調な推移やインバウンド向けマーケティング施策の受託拡大により、マーケティングソリューションは増収増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":15464,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.1}
- 営業利益: {"value":-108,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-110,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-473,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △33.66円
- 売上高営業利益率: △0.7％
- 自己資本比率: {"当期末":"50.6％","前期末":"48.1％"}
- 総資産: {"value":7060,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3990,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":74,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1174,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-42,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":489,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":15600,"unit":"百万円","yoy_pct":0.9},"営業利益":{"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":10,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":-700,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"1.00円","revised_forecast":"未定","change":"未定","change_rate":"未定","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":395890,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし（前連結会計年度及び当連結会計年度）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":6130,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":36,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":19261,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":61841,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（決算説明動画配信予定、対象者の明記なし）
- 期末発行済株式数: 14,223,916株
- 期末自己株式数: 134,223株
- 業績の増減要因: マーケティングソリューションでは、AIによる検索環境の変化で「All About」のセッション数が減少した一方、高単価コンテンツへのシフトによる広告単価の堅調推移、官公庁・自治体を中心としたインバウンド向けマーケティング施策の受託拡大により増収増益となった。コンシューマサービスでは、サプライチェーン課題による商品調達不足や国内外のECプラットフォーマーの販促強化により減収減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および「１．2026年３月期の連結業績」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年３月期 決算短信」および通期実績の記載」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は15,464百万円（前連結会計年度比3.1％減）、営業損失は108百万円（前連結会計年度は営業利益10百万円）、経常損失は110百万円（前連結会計年度は経常利益10百万円）、親会社株主に帰属する当期純損失は473百万円（前連結会計年度は…39百万円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「2026年3月期「売上高15,464百万円 △3.1」「営業利益 △108百万円」、2025年3月期「売上高15,954百万円」「営業利益10百万円」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は108百万円」「経常損失は110百万円」「親会社株主に帰属する当期純損失は473百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期「営業損失は108百万円」および2027年3月期通期予想「営業利益20百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「2027年3月期（予想）「期末 －」「合計 －」および「現時点では期末における配当予想額は未定であります」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計 81,103千円」「固定資産除却損 19,261千円」「投資有価証券評価損 61,841千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「前連結会計年度及び当連結会計年度において、該当事項はありません」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「マーケティングソリューション「セグメント全体では増収増益」「セグメント損失は12百万円（前連結会計年度はセグメント損失85百万円）」、コンシューマサービス「セグメント利益は363百万円（前連結会計年度比28.4％減）」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2026年3月期「売上高営業利益率 △0.7％」、2025年3月期「0.1％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率 2026年３月期 50.6」「2025年３月期 48.1」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 2026年３月期 74百万円」「2025年３月期 249百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「『All About』のセッション数が減少」「商品調達不足の影響を受けた」「国内外のECプラットフォーマーにおける販促強化の影響を受けた」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「セッション数が減少したものの」「商品調達不足の影響を受けたこと」「売上が減少しました」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「AIによる検索環境の変化」「サプライチェーン課題」「リアル店舗展開や、『Yahoo!ショッピング』への出店」「次世代システムへの移行」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当連結会計年度の売上高は…となりました」「デジタルマーケティング市場は今後も拡大が見込まれ」「大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」および売上高・営業利益等の百万円単位の実績と増減率」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「AIの台頭による検索環境の変化、国内外のEC市場における競争激化、物流コストの上昇等、対応すべき課題」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」「新規 － 社、除外 － 社」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（決算説明動画配信予定）」」）