# 新規リテナー・プロジェクト案件の規模・受注時期の変動リスク｜プラップジャパン（2449）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「新規のリテナー業務、プロジェクト業務の受注については、国内外の経済環境、景気動向の変化により、その規模、受注タイミングが大幅に変動する場合があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 新規受注の規模とタイミングが国内外の経済環境・景気動向で大幅に変動するリスクを示している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「新規のリテナー業務、プロジェクト業務の受注については、国内外の経済環境、景気動向の変化により、その規模、受注タイミングが大幅に変動する場合があり、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 新規リテナー・プロジェクトの規模や受注時期が景気動向により変動するリスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2016-fy)
- FY2019-Q2 顕在化 「しかしながら、前期、業績に寄与したスポット案件等をまかなうことができなかったこと、人材・システム等への投資による経費の増加を吸収できなかったことから、減収減益となりました。」 — 前期に寄与したスポット案件等を補う新規受注を確保できず、受注規模の変動が減収減益として実際に現れている。 (https://komori.app/company/2449/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 再掲 「しかしながら、前期の業績に寄与したスポット案件をまかなうことができなかったこと、人材・システム等への投資の増加などにより、減収減益となりました。」 — 前期に寄与したスポット案件を補う受注を確保できず、受注規模の変動が引き続き減収減益として現れている。 (https://komori.app/company/2449/filing/2019-q1)
- FY2019 顕在化 「前期同水準の大型プロジェクト案件等の受注が獲得に至らなかったことや人材・ＩＴ投資等による販売費及び一般管理費が増加したことが、業績に影響する結果となりました。」 — 新規案件の受注規模の変動が、前期同水準の大型プロジェクト案件を確保できないことによる通期の減収減益として実際に現れた。 (https://komori.app/company/2449/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「国内の連結子会社全体におきましては、複数のＩＴ、消費財、食品などリテナー業務、スポット業務を受注したものの、前期、業績に寄与した案件と同水準まで受注ができず、その結果、国内連結子会社全体では、減収減益の結果となりました。」 — 前期に業績へ寄与した案件と同水準の受注を確保できず、案件規模の変動が国内子会社の減収減益として実際に現れている。 (https://komori.app/company/2449/filing/2019-q2)
- FY2020-Q2 悪化 「既存クライアントの業務削減、広告代理店からの大型案件の未受注などの結果、大幅な減収減益となりました。」 — 既存顧客の業務削減と大型案件未受注により、案件規模・受注時期の変動リスクが中国子会社の大幅な減収減益としてさらに顕在化している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2019-q3)
- FY2020-Q3 悪化 「当社の業務についてはインバウンド案件の停止、記者会見・イベントの中止や延期が発生しており、中国・シンガポール子会社は現地での外出禁止の影響を大きく受けています。」 — 感染症によりインバウンド案件が停止し、記者会見・イベントの中止・延期も発生しており、案件規模・受注時期の変動リスクが実際の業務停止・延期として拡大している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2020-q1)
- FY2020 悪化 「単体におきましては、訪日外国人によるインバウンド需要の消滅、記者会見やイベントの中止や延期、東京オリンピック・パラリンピック延期によるプロジェクトの停止など、新型コロナウイルス感染症によって業績へ大きな影響を受けております。」 — 案件規模・受注時期の変動リスクが、インバウンド需要消滅、イベント中止・延期、プロジェクト停止として通期で顕在化している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「前期同水準まで案件の獲得ができませんでした。また、主に海外クライアントを主要クライアントとした会社は、感染症流行の影響を強く受け、新規案件の受注ができず」 — 既存案件の維持や一部受注はあるものの、前期同水準の案件獲得ができず、海外クライアント中心の会社では新規案件を受注できない状況が続いている。 (https://komori.app/company/2449/filing/2020-q2)
- FY2021-Q2 悪化 「一方で、新型コロナウイルス感染症によって記者会見やイベントが中止となり、プロジェクト案件が減少したため、当社単体含む国内PR関連事業子会社は前期と比べ減収減益となりました。」 — 感染症により記者会見・イベントの中止とプロジェクト案件の減少が継続し、国内PR関連事業子会社の減収減益として案件規模・受注時期の変動リスクが現れている。 (https://komori.app/company/2449/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「経済状況の変化に伴うクライアントの広報・広告関連予算の増減により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 経済状況によるクライアントの広報・広告予算の変動が業績に影響するリスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 顕在化 「クライアントのニーズが高まっているサステナビリティ関連のコミュニケーションコンサルティング案件の獲得やヘルスケア、IT、危機管理広報コンサルティングといった当社グループの強みが発揮できる案件の受注拡大に注力しました。一方、前年獲得した大型プロジェクトの反動減の影響等が発生しました。」 — 専門領域の受注拡大に注力する一方、前年に獲得した大型プロジェクトの反動減が実際に発生し、コミュニケーションサービス事業の減益要因となった。 (https://komori.app/company/2449/filing/2021-q3)
- FY2022-Q3 再掲 「クライアントのニーズが高まっているサステナビリティ関連のコミュニケーションコンサルティング案件の獲得やヘルスケア、IT、危機管理広報コンサルティングといった当社グループの強みが発揮できる案件の受注拡大に注力しました。一方、前年獲得した大型プロジェクトの反動減の影響等が発生しました。」 — 専門領域の案件獲得に注力する一方、前年に獲得した大型プロジェクトの反動減が引き続き発生しており、案件規模の変動リスクが継続して業績に影響している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2022-q1)
- FY2022 再掲 「経済状況の変化に伴うクライアントの広報・広告関連予算の増減により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 経済状況によるクライアントのPR・マーケティング関連予算の変動が業績に影響するリスクを継続している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「経済状況の変化に伴うクライアントのPR・マーケティング関連予算の増減により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — クライアントのPR・マーケティング予算の変動が業績に影響するリスクを継続している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「前期に獲得したイベント案件やメディアタイアップ案件の反動減をカバーするまでには至らず」 — 前年に獲得した案件の反動減に対して新規受注が不足し、案件規模・受注時期の変動リスクが当四半期の減収減益として現れた。 (https://komori.app/company/2449/filing/2023-q2)
- FY2025 再掲 「経済状況の変化に伴うクライアントのPR・マーケティング関連予算の増減により、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 経済状況によるクライアントのPR・マーケティング予算変動が業績に影響するリスクを継続している。 (https://komori.app/company/2449/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「一方で、世界的情勢不安や日中関係の緊張感が続く中、中国および東南アジアにおける大型案件が延期になったことによる減収分を補うには至りませんでした。」 — 大型案件の延期により受注時期・案件規模の変動が実際に発生し、海外事業の減収要因となった。 (https://komori.app/company/2449/filing/2025-h1)
- 2026-04-14 顕在化 「一方で、世界的情勢不安や日中関係の緊張感が続く中、中国および東南アジアにおける大型案件が延期になったことによる減収分を補うには至りませんでした。」 — 大型案件の延期による受注時期・案件規模の変動が、海外事業の減収減益として実際に発生している。 (https://komori.app/company/2449/disclosure/20260414503420)