# 気候変動によるコスト・物理的影響と事業機会｜ディー・エヌ・エー（2432）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「当社グループは、気候変動が社会に及ぼす影響は大きいと考えております。世界的な気候変動への対策により、再生可能エネルギーへの転換が進展し、炭素税や関連規制が導入された場合には、事業コストの増加により当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 気候変動について、再生可能エネルギー転換、炭素税・関連規制によるコスト増、災害激甚化、消費動向変化、信用低下をリスクとして初めて独立開示した。一方で、再生可能エネルギー利用、BCP強化、環境変化に対応した新規サービスを事業機会として捉える方針も併記している。 (https://komori.app/company/2432/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「当社グループは、気候変動が社会に及ぼす影響は大きいと考えております。世界的な気候変動への対策により、再生可能エネルギーへの転換が進展し、炭素税や関連規制が導入された場合には、事業コストの増加により当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 気候変動による移行リスク、物理的影響及び事業機会の認識が継続し、再生可能エネルギー利用、BCP強化、新規サービス開発等の対応が記載された。 (https://komori.app/company/2432/filing/2022-fy)
- FY2026 前進 「当社グループは、温室効果ガス削減に貢献するため、2033年度に向けた削減目標を設定しました。この目標は、SBT（Science Based Targets）イニシアチブから「1.5℃水準」の認定を取得しています。■認定を取得した温室効果ガス排出削減目標・スコープ１,２のGHG排出量を2033年度末までに2023年度比で58.8％削減・スコープ３のGHG排出量を2033年度末までに2023年度比で35.0％削減」 — 気候変動リスク・機会への対応が、TCFD開示から進み、SBT「1.5℃水準」の認定を受けた2033年度削減目標として数値化された。 (https://komori.app/company/2432/filing/2025-fy)