# ブラス（2424） 2021年７月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2424/disclosure/20210913497358
種別: 決算
開示日: 2021-09-14
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/2424

## 何が変わったか

売上高は前年より17.0％増え、営業・経常・当期純損益はいずれも赤字から黒字に転じました。一方、2022年7月期の業績予想と期末配当予想は未定とされました。

## 会社が挙げた理由

挙式・披露宴実施組数の増加に加え、売上原価の効率化、配膳人員の最適化、設備投資計画の見直しなどの費用削減を進めたこと。経常利益については雇用調整助成金141,242千円も寄与しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2020年8月1日〜2021年7月31日
- 売上高: {"value":9343,"unit":"百万円","yoy_pct":17}
- 営業利益: {"value":327,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":509,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":169,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 30.02円
- 売上高営業利益率: 3.5
- 自己資本比率: {"当期末":21.3,"前期末":18.8}
- 総資産: {"value":11682,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2491,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1458,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-201,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-851,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2347,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"営業利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"経常利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"純利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"未定","change":"未定","change_rate":"未定","unit":"円 銭"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":713796,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":221708,"unit":"千円","対象資産":"西日本（1店舗）の店舗設備。内訳は建物183,017千円、構築物1,912千円、工具、器具及び備品36,778千円"}
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":5709300,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":60200,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 挙式・披露宴実施組数が2,573組（前年同期比29.0％増）となったこと、売上原価の効率化、配膳人員の最適化、設備投資計画の見直しなど費用削減を実施したこと。雇用調整助成金141,242千円を営業外収益に計上した一方、減損損失221,708千円を計上した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2021年７月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は9,343,894千円（前事業年度比17.0％増）、営業利益327,802千円（前事業年度は営業損失989,951千円）」「経常利益509,547千円（前事業年度は経常損失817,936千円）」「当期純利益169,612千円（前事業年度は当期純損失1,183,382千円）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高 9,343,894」対「7,987,918」、「営業利益又は営業損失（△） △989,951」対「327,802」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益327,802千円」「経常利益509,547千円」「当期純利益169,612千円」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「適正かつ合理的な業績予想の算定が困難であるため、2022年７月期の業績予想につきましては現段階では未定」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「2022年７月期の期末配当金につきましては、現時点では未定としております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「減損損失221,708千円」「特別損失合計230,245千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当事業年度…減損損失（221,708千円）として特別損失に計上いたしました。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はウエディング事業の単一セグメントであり、セグメントごとの記載をしておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「「売上高営業利益率 2021年７月期 3.5」「2020年７月期 △12.4」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率 2021年７月期 21.3」「2020年７月期 18.8」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 790,641 1,458,233」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「挙式・披露宴実施組数は2,573組（前年同期比29.0％増）となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「挙式・披露宴実施組数は2,573組（前年同期比29.0％増）」「雇用調整助成金141,242千円」「減損損失221,708千円」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「緊急事態宣言等の発出、酒類の提供禁止措置等の影響」「売上原価の効率化…配膳人員の最適化、設備投資計画の見直しなどあらゆる費用の削減」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「現時点において収束時期は不透明」「適正かつ合理的な業績予想の算定が困難であるため…未定」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2020年８月１日～2021年７月31日」「売上高は9,343,894千円（前事業年度比17.0％増）」「挙式・披露宴実施組数は2,573組（前年同期比29.0％増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染拡大の影響」「緊急事態宣言等が発出」「今後ワクチン接種がさらに普及することで業績は回復していく認識」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「挙式・披露宴実施組数は2,573組（前年同期比29.0％増）」」）