# 原油価格・為替変動による燃料費上昇と運賃転嫁不能｜ＳＢＳホールディングス（2384）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「世界的な原油価格の高騰や為替相場の影響により燃料価格が上昇した場合、コスト増の要因となる可能性があります。当社グループでは、市場動向を注視しながら価格変動をある程度織り込んだ予算を作成しておりますが、予想以上に値上がりした場合やコスト増加相当分を運賃に転嫁できない場合は、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原油価格・為替による燃料価格上昇と、増加コストを運賃に転嫁できない可能性をリスクとして記載した。 (https://komori.app/company/2384/filing/2016-fy)
- FY2017-Q2 悪化 「また、燃料費も上昇基調となったことから、経営環境の厳しさが一層増しております。」 — 原油高に起因するコスト負担の増加とともに、燃料費が上昇基調にあると記載され、燃料費リスクの環境が悪化した。 (https://komori.app/company/2384/filing/2017-q2)
- FY2017 悪化 「物流業界では、ＥＣ通販市場の拡大による需要増が続く中、取り扱いの総量規制や料金適正化への動きが加速し、社会的な問題としても関心が高まりました。また、ドライバーをはじめとする人手不足に起因する人件費や外注費増に加え、原油価格が上昇局面に入るなど、経営環境はますます厳しさを増しました。」 — 原油価格が上昇局面に入り、人件費・外注費増と併せてコスト環境の悪化が継続・明確化した。 (https://komori.app/company/2384/filing/2017-fy)
- FY2018-Q1 悪化 「物流業界では、ＥＣ市場の堅調な伸びに加え年度末に関連した需要増から受注環境は強含みで推移しましたが、燃料の調達価格が高止まりしたことやドライバーを始めとする人手不足感が深刻化するなど、とりわけコスト面において厳しい経営環境となりました。」 — 燃料の調達価格が高止まりし、人手不足感も深刻化しており、燃料費を含むコスト環境の厳しさが続いている。 (https://komori.app/company/2384/filing/2018-q1)
- FY2018-Q2 悪化 「物流業界では、消費関連、生産関連貨物を中心に堅調な動きが見られるものの、燃料調達価格が一段と高い水準にとどまり、人手不足も常態化するなどコスト上昇に歯止めがかからない厳しい経営環境が続きました。」 — 燃料調達価格が『一段と高い水準』にとどまり、コスト上昇に歯止めがかからない状況が記載された。 (https://komori.app/company/2384/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 悪化 「物流業界では、慢性的な人手不足から派生する人件費、傭車費の上昇は依然として進行しており、燃料価格も高値圏で推移しました。」 — 人手不足に起因する人件費・傭車費の上昇が進行し、燃料価格も高値圏で推移していると記載された。燃料を含むコスト上昇圧力が継続している。 (https://komori.app/company/2384/filing/2018-q3)
- FY2019-Q1 後退 「燃料単価が昨年に比して落ち着いていることなどが追い風となり、物流業界の経営環境は総じて堅調に推移いたしました。」 — 前回まで燃料価格の高値推移やコスト上昇が記載されていたのに対し、今回は燃料単価が前年に比べ落ち着いていると記載され、燃料費上昇圧力の表現が弱まっている。 (https://komori.app/company/2384/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「大手宅配事業者で始まった料金適正化の動きが浸透してきたことや、燃料単価が昨年に比して落ち着いていることなどが追い風となり、物流業界の経営環境は総じて堅調に推移いたしました。」 — 燃料単価が前年に比べ落ち着いているとの認識を再確認しており、燃料価格上昇圧力について前四半期からの新たな悪化は記載されていない。 (https://komori.app/company/2384/filing/2019-q2)
- FY2019 再掲 「当社グループでは、市場動向を注視しながら価格変動をある程度織り込んだ予算を作成しておりますが、予想以上に値上がりした場合やコスト増加相当分を運賃に転嫁できない場合は、業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原油・為替による燃料価格上昇と運賃転嫁不能のリスク、および市場動向を予算に織り込む対応を再確認している。 (https://komori.app/company/2384/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「ネット通販の市場拡大に伴う物流需要の高まりや、燃料単価が昨年に比して落ち着いていることなどを背景に、経営環境は総じて堅調に推移いたしました。」 — 燃料単価が前年に比べ落ち着いているとの認識を再確認している。燃料価格上昇によるコスト圧力の新たな悪化は記載されていない。 (https://komori.app/company/2384/filing/2020-q1)
- FY2020-Q3 再掲 「業績については、売上の増加に伴って人件費、傭車費等が増加した一方で、コスト改善の進展や燃料単価が昨年に比して落ち着いていること、また、物流不動産の流動化で前年を上回る収益を計上したこと等が奏功し、前年同期と比較して増収・増益を確保いたしました。」 — 燃料単価が前年に比べ落ち着いているとの認識を再確認している。人件費・傭車費の増加は記載されているが、燃料費上昇リスクの新たな悪化は示されていない。 (https://komori.app/company/2384/filing/2020-q3)
- FY2020 対処 「当社グループでは、世界的な市場の動向を注視するとともに燃料価格の変動を予測した予算の策定及びエコドライブの推進や段階的な次世代自動車の導入などにより、燃料効率の高い物流サービスへの転換を推進しております。」 — 燃料価格上昇リスクへの対応として、予算策定、エコドライブ、段階的な次世代自動車導入という対策が具体化された。 (https://komori.app/company/2384/filing/2020-fy)
- FY2021 再掲 「当社グループでは、世界的な市場の動向を注視するとともに燃料価格の変動を予測した予算の策定及びエコドライブの推進や段階的な次世代自動車の導入などにより、燃料効率の高い物流サービスへの転換を推進しております。」 — 燃料価格高騰と料金転嫁不能のリスクに対し、予算策定、エコドライブ、次世代自動車導入を継続している。 (https://komori.app/company/2384/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「新型コロナウイルス感染症拡大による国内外経済への影響の長期化に加えて、足下では燃料価格の急騰にも見舞われました」 — 燃料価格について、従来の高止まりや上昇基調を上回る『急騰』と表現され、燃料費上昇リスクが実際の事業環境として悪化した。 (https://komori.app/company/2384/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 顕在化 「物流事業の売上高は前年同四半期より291億20百万円増（+16.0％）の2,116億58百万円となりましたが、営業利益は傭車費、燃料費の増加や新制服導入費用の計上等により、同５億34百万円減（△6.5％）の76億39百万円となりました。」 — 燃料価格高騰に伴う燃料費の増加が実際に物流事業の営業利益を押し下げる要因となった。 (https://komori.app/company/2384/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「主力の物流事業では、既存顧客との取引拡大に加え、高い物流機能を求める新規顧客の獲得に注力しました。新型コロナウイルス感染症拡大の影響で大きく落ち込んだ企業間物流が海外を含めて回復したことや、即日配送事業におけるネット通販需要の取り込み等により、当第３四半期連結累計期間における物流事業の売上高は前年同四半期より448億20百万円増（+16.2％）の3,222億73百万円、営業利益は傭車費、燃料費の増加や新制服導入費用の計上等がありましたが、同３億６百万円増（+2.7％）の118億49百万円となりました。」 — 傭車費・燃料費の増加が引き続き実際のコスト要因として記載されている一方、物流事業の営業利益は前年同期比2.7％増となった。 (https://komori.app/company/2384/filing/2022-q3)
- FY2024 再掲 「当社グループでは、世界的な市場の動向を注視するとともに燃料価格の変動を予測した予算の策定及びエコドライブの推進や段階的な次世代自動車の導入などにより、燃料効率の高い物流サービスへの転換を推進しております。」 — 燃料価格の想定超の上昇と料金転嫁不能のリスク、および予算策定・エコドライブ・次世代自動車導入による対応を再確認している。 (https://komori.app/company/2384/filing/2024-fy)
- FY2025 再掲 「当連結会計年度（2025年１月１日～2025年12月31日）は、雇用・所得環境の改善や消費者マインドに持ち直しの動きが見られた一方で、人手不足やエネルギー・原材料価格の高止まり、さらには地政学リスクの高まり等が景気の後退懸念となり、先行きは依然として不透明感が継続する情勢となりました。」 — エネルギー・原材料価格の高止まりが継続的な環境要因として記載されている。燃料価格リスクに関する新たな数値影響や追加の悪化は示されていない。 (https://komori.app/company/2384/filing/2025-fy)