# 建物附属設備等の減価償却方法変更｜ディップ（2379）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「平成28年４月１日以後に取得する建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。」 — 税制改正に伴い、平成28年4月1日以後取得の建物附属設備・構築物について、減価償却方法を定率法から定額法へ変更している。 (https://komori.app/company/2379/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「平成28年４月１日以後に取得する建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。」 — 平成28年4月1日以後取得の建物附属設備・構築物について、定率法から定額法へ変更した会計方針を再掲している。 (https://komori.app/company/2379/filing/2016-q3)
- FY2019 再掲 「2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。」 — 建物附属設備および構築物について、2016年4月1日以降取得分を定額法とする会計方針を再掲している。 (https://komori.app/company/2379/filing/2018-fy)
