# 固定費型の収支構造改革とスポーツクラブの新たな付加価値創出｜ルネサンス（2378）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「② スポーツクラブ事業における収支構造改革及び新たな付加価値の創出　これまでの設備費及び人件費を主とした固定費が高比率である収支構造からの転換を図り、損益分岐点を引き下げます。さらに、来館中心のサービスからデジタルも組み合わせた顧客視点でサービス内容を見直し、スポーツクラブにおける新たな付加価値を創出してまいります。」 — 感染症後の再成長に向け、固定費比率の高い従来の収支構造からの転換、損益分岐点の引き下げ、来館サービスへのデジタル付加を新たな重点施策として明示した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「損益分岐点引き下げの取り組みとしては、ひとりの従業員が複数の専門業務を兼任する体制を進めるほか、電話受付業務を集約するコンタクトセンターの試験導入を開始し、業務の効率化を進めております。また、水光熱費等のランニングコストにおける管理オペレーションの徹底や、施設メンテナンスの内製化等により、設備費についても改善を図っております。一方、付加価値の向上に向けた取り組みとしては、館内の混雑緩和並びに利便性能向上を目的に、４月より、スタジオプログラムのWEB予約システムを導入いたしました。」 — 固定費型の収支構造改革について、多能工化、コンタクトセンターの試験導入、ランニングコスト管理、施設メンテナンス内製化を実施した。付加価値向上策としてスタジオプログラムのWEB予約システムも導入した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「また、引き続き収支構造改革を進めており、施設メンテナンスの内製化や人材の適正な配置等により、コストの圧縮に努めております。」 — 固定費型の収支構造改革について、施設メンテナンスの内製化と人材配置の適正化を実施し、コスト圧縮を進めた。 (https://komori.app/company/2378/filing/2021-q2)
- FY2022 前進 「人材の適正な配置、水道光熱費等の運営コストのコントロール、施設メンテナンスの内製化等の収支構造改革を進めたことにより、スポーツクラブ事業の売上高は前期比22.2%増となり、収益は前連結会計年度を大幅に上回る結果となりました。」 — 人材配置、運営コスト管理、施設メンテナンス内製化を実施し、収支構造改革の結果としてスポーツクラブ事業の売上高が前期比22.2％増となった。 (https://komori.app/company/2378/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「なお、世界的な資源価格の高騰を受け、エネルギーコストが上昇傾向にありますが、７月以降の政府からの節電要請への対応と合わせて、館内の節電・省エネに取り組んでおります。」 — 収支構造改革の一環として、エネルギーコスト上昇への対応を兼ねた館内の節電・省エネ施策を具体化した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 前進 「優先すべきテーマとして、スポーツクラブの収益性向上を目的としたDX推進の取り組みを開始しております。」 — 収支構造改革・付加価値向上の方向性に加え、スポーツクラブの収益性向上を目的とするDX推進を開始した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「店舗オペレーションの標準化を土台とした、業務の自動化・省人化・集約化による運営の効率化」 — 収支構造改革・付加価値向上を、店舗オペレーション標準化、業務自動化・省人化・集約化、デジタル分野強化として具体化した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「コスト面においては、光熱費の高止まりが見られるものの、全社的な省エネ対策や国の電気・ガス価格激変緩和対策事業等により、計画を大きく下回って推移いたしました。」 — 収支構造改革の一環として全社的な省エネ対策を実施し、光熱費が高止まりする中でもコストを計画以下に抑えた。 (https://komori.app/company/2378/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「昨今の各種コストの上昇への対応と、人材及び設備への継続的な投資を通じて付加価値を高めていくために、７月以降順次フィットネス会員の価格改定を実施いたしました。」 — コスト上昇への対応と人材・設備投資の原資確保に向け、7月以降、フィットネス会員の価格改定を進めた。 (https://komori.app/company/2378/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「また、全社的な省エネ対策や国の電気・ガス価格激変緩和対策事業により光熱費を抑制できたことから、コストは計画を大幅に下回って推移いたしました。」 — 全社的な省エネ対策及び価格緩和策により、光熱費を抑制し、コストを計画大幅下回りで推移させた。 (https://komori.app/company/2378/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 前進 「「収益基盤の強化と事業構造改革」「営業継承・M&A」については、資本事業提携を結ぶアドバンテッジアドバイザーズ株式会社とプロジェクトを組み、施設ごとの収益構造の特徴に応じた対策や、顧客価値の向上につながる営業継承・M&A案件の検討等を実施しました。」 — 施設ごとの収益構造に応じた対策と、顧客価値向上を目的とする営業継承・M&A案件の検討を、提携先とのプロジェクトとして実施した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「スポーツクラブ事業では、施設ごとの市場環境や特性に応じた設備投資及び会費の見直し等を行い、収益力の向上を目指します。」 — 施設ごとの市場特性に応じた設備投資と会費見直しを、収支構造改革・収益力向上の手段として明示した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「また、施設の魅力向上の取組として、スポーツクラブが運動だけでなく幅広いアイテムで心身のリフレッシュができる場となることを目指し、サウナ・スパエリアの拡充やコワーキングスペースの導入等のリニューアル投資を既存店38店舗において実施しました。」 — 既存38店舗でサウナ・スパ拡充やコワーキングスペース導入を行い、運動以外の顧客価値を含む施設の付加価値向上を進めた。 (https://komori.app/company/2378/filing/2025-h1)
- 2026-06-03 前進 「採算性の低い領域（店舗・アイテム・オペレーション）の特定と廃止」 — 事業構造改革の施策として、採算性の低い店舗・商品・業務の特定と廃止、DXによる業務効率化、本部コスト削減を具体化した。 (https://komori.app/company/2378/disclosure/20260602559964)
- FY2026 前進 「◆スポーツクラブ事業及びスポーツクラブ周辺事業　・不採算施設における要員見直し及び徹底したコスト管理と投資基準の厳格化　・採算性の低い領域（店舗、アイテム、オペレーション）の特定と廃止　・事業支援機能の役割・業務の見直しによる生産性向上　・DXによる非顧客接点業務のスリム化、ひとり当たりの業務カバー領域の拡大」 — 新中期経営計画において、不採算施設の要員・コスト管理、低採算領域の廃止、支援機能の見直し、DXによる非顧客接点業務の効率化を具体的な収支構造改革として整理した。 (https://komori.app/company/2378/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 前進 「また、スポーツクラブ事業の収支構造改革の一環として、６月末に大阪府の総合型スポーツクラブ２施設を退店いたしました。」 — 収支構造改革の具体策として不採算施設等の退店を進め、同時に設備投資の厳選と水光熱費の抑制にも取り組んだ。 (https://komori.app/company/2378/disclosure/20260806512960)
- 2026-11-10 前進 「なお、収支構造改革の一環として、当中間連結会計期間において大阪府内の総合型スポーツクラブ３施設を退店しました。」 — 収支構造改革として大阪府内の総合型スポーツクラブ３施設を退店し、不採算施設への対応を実行した。また、全社的なコストコントロールによりコストを計画以下に抑えた。 (https://komori.app/company/2378/disclosure/20261108568358)
- 2026-11-10 前進 「収益性改善に向け、意思決定済みの不採算施設の退店を計画に沿って着実に実行」 — 不採算施設の退店を実行し、店舗及び事業本部の要員体制・配置の最適化も進める収支構造改革の進捗を示した。 (https://komori.app/company/2378/disclosure/20261108568359)
- 2026-11-10 実績引用 「利益面につきましては、店舗運営の効率化や本部コストの抑制等、全社的なコストコントロールの取組により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益のいずれも前回発表予想を上回る結果となりました。」 — 店舗運営の効率化、本部コスト抑制などのコストコントロールが中間期の利益上振れ要因として実績引用された。 (https://komori.app/company/2378/disclosure/20261108568360)