# ＹＥ　ＤＩＧＩＴＡＬ（2354） 2026年２月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2354/disclosure/20260330592301
種別: 決算
開示日: 2026-03-31
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/2354

## 何が変わったか

2026年2月期は、売上高が小幅増にとどまる一方、営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。2027年2月期は増収増益を見込み、年間配当予想を前期実績の20円から30円へ引き上げた。

## 会社が挙げた理由

情報サービス業界でDX・自動化などのデジタル関連投資が堅調に推移した。会社は、戦略的なマーケティング・営業活動と社内外連携による受注拡大、QCDの徹底、生成AIの活用による生産性・収益性向上に取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":20263,"unit":"百万円","yoy_pct":1.6}
- 営業利益: {"value":1628,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6}
- 経常利益: {"value":1812,"unit":"百万円","yoy_pct":18.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1282,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4}
- １株当たり当期純利益: 71.41円
- 売上高営業利益率: 8
- 自己資本比率: {"当期末":52.8,"前期末":51.3}
- 総資産: {"value":14297,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8132,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1422,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-522,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-692,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3405,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":22000,"unit":"百万円","yoy_pct":8.6},"営業利益":{"value":2200,"unit":"百万円","yoy_pct":35.1},"経常利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":26.9},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":24.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":30,"change":10,"change_rate":50,"unit":"円"}
- 配当性向: 28
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":283,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: 当連結会計年度は特別利益・特別損失ともに該当事項はありません
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 18326300
- 期末自己株式数: 500315
- 業績の増減要因: デジタル関連投資が堅調に推移する中、戦略的かつ効率的なマーケティング・営業活動と社内外連携による受注拡大、QCDの厳守・安定化、生成AIの活用による生産性・収益性向上に取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年２月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2026年2月期は売上高20,263百万円（1.6％増）、営業利益1,628百万円（15.6％増）、経常利益1,812百万円（18.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益1,282百万円（23.4％増）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比1.6％増、営業利益は同15.6％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,628百万円、経常利益1,812百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,282百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2027年2月期通期営業利益予想は2,200百万円（対前期増減率35.1％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年2月期の年間配当は20.00円、2027年2月期予想は30.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「次期（2027年度2月期）から、配当基準につきまして、これまでの配当性向に加え、DOE（株主資本配当率）を新たに追加します。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の連結損益計算書では特別損失の表示がなく、税金等調整前当期純利益は経常利益と同額の1,812,580千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、情報サービス事業の単一セグメントのため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年2月期の売上高営業利益率は8.0%、2025年2月期は7.1%。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年2月期52.8%、2025年2月期51.3%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,422百万円、前年度は1,286百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新たな顧客開拓や案件獲得により前年度に比べ増加」「活発な引き合いや受注が続いており」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ビジネスソリューション事業は売上高15,901百万円（0.4％増）、IoTソリューション事業は4,361百万円（6.2％増）と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「戦略的かつ効率的なマーケティング・営業活動」「QCD（品質・コスト・納期）の厳守・安定化」「生成AIを開発工程…各種業務において最大活用」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績等は様々な要因によって大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間として「2025年３月１日～2026年２月28日」、実績値と「対前期増減率」、2027年2月期の通期予想値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「イラン情勢の影響による原油価格高騰など地政学リスクの長期化が懸念され」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載され、当期と前期の増減率が通常どおり示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注の加速と拡大に取り組んでまいりました」「活発な引き合いや受注が続いており」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文の事業別説明には売上高と前年同期比はあるが、店舗数・会員数・契約数等の数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画（2025-2027）を策定」「2025年度は、その初年度として」「中期経営計画（2025-2027）の２年目として」と記載されている。」）