# 極楽湯ホールディングス（2340） 2025年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2340/disclosure/20250520558987
種別: 決算
開示日: 2025-05-20
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/2340

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が前期比7.7％増、営業利益が52.4％増となり、営業利益・経常利益は大幅に改善して過去最高益を達成した。2026年3月期の業績予想は、不確定要素が多く合理的な算定が難しいとして未定とされた。

## 会社が挙げた理由

アニメコンテンツやVtuber等とのコラボイベント、地域と連携したイベントが好調だったこと、入館料金の改定やシーズン料金の拡大、高単価なコラボイベント飲食メニューが好調だったことなど。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年４月１日～2025年３月31日
- 売上高: {"value":15164,"unit":"百万円","yoy_pct":7.7}
- 営業利益: {"value":1140,"unit":"百万円","yoy_pct":52.4}
- 経常利益: {"value":1279,"unit":"百万円","yoy_pct":77.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":769,"unit":"百万円","yoy_pct":10.4}
- １株当たり当期純利益: 24.69円
- 売上高営業利益率: 7.5%
- 自己資本比率: {"当期末":27.4,"前期末":24.1}
- 総資産: {"value":13024,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3820,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2195,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1205,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-957,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2897,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"営業利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"経常利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"},"純利益":{"value":"未定","yoy_pct":"未定"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":592923,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":100999,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4038,"unit":"千円"},{"項目":"新株予約権戻入益","value":30531,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":2875,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":50079,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":100999,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: 2025年5月20日の取締役会で、資本金3,100,000千円および資本準備金2,000,000千円を減少し、その他資本剰余金へ振り替える議案を2025年6月27日開催予定の株主総会に付議することを決議。純資産額および業績への影響はない。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":31414600,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":75,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: コラボイベントや地域連携イベントが好調に推移したこと、入館料金の改定、シーズン料金の拡大、高単価なコラボイベント飲食メニューが好調だったこと、料金施策により利益率が向上したこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年３月期 決算短信」であり、業績の対象期間は「2024年４月１日～2025年３月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年３月期の連結業績予想につきましては、エネルギーコストや原材料費の上昇等の不確定な要素を現時点において合理的に算定することが困難であるため未定としております。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「営業利益1,140百万円（前期比52.4％増）、経常利益1,279百万円（前期比77.7％増）」および「利益率が向上したこと等が影響し大幅な増益となり上場以来の最高益を達成しました。」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「15,164百万円（前期比7.7％増）」、営業利益は「1,140百万円（前期比52.4％増）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,140百万円、経常利益1,279百万円、親会社株主に帰属する当期純利益769百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「2026年３月期の連結業績予想につきましては…合理的に算定することが困難であるため未定としております。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表の「2025年３月期 合計0.00円」および「2026年３月期（予想）合計0.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）－」「純資産配当率（連結）－」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別利益合計34,569千円」「特別損失合計153,954千円」「減損損失100,999千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失100,999千円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙の売上高営業利益率は「2025年３月期7.5％」「2024年３月期5.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「連結財政状態の自己資本比率は「2025年３月期27.4％」「2024年３月期24.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは前期に比べ619百万円増加し、2,195百万円の獲得となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「入館料金の改定、シーズン料金拡大等の施策を行い利益率が向上したこと」および「コラボイベント飲食メニュー等の高単価な商品が好調」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「コラボイベント…が非常に好調に推移したことや、入館料金の改定…等により」と説明されているが、要因別の金額内訳は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「コラボイベント…地域と連携したイベントが非常に好調」「入館料金の改定」「3店舗を直営店としてオープンしました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」「達成しました」と断定し、見通しは「合理的に算定することが困難であるため未定」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年４月１日～2025年３月31日」と対象期間が示され、売上高15,164百万円、営業利益1,140百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源・エネルギー価格の高騰や物価上昇、米国の政策動向のリスク」および「エネルギーコストや原材料費の上昇等の不確定な要素」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「香港子会社株式の一部譲渡等により2023年12月末をもって中国グループを連結の範囲から除外」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計上の見積りの変更：有」および「見積りの変更による増加額850,596千円」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2025年５月20日開催の取締役会において…資本金及び資本準備金の額の減少について付議することを決議」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および主要表に「受注高」「受注残高」の数値記載なし。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2024年12月に…2店舗を、2025年3月には…を直営店としてオープンしました。」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文中に中期経営計画の目標・進捗に関する記載なし。」）