# 新型コロナウイルス感染拡大による全事業への影響｜クオンタムソリューションズ（2338）の変遷

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## 経過

- FY2020 顕在化 「仮想通貨交換業者間での競争の激化、業務提携予定先との不調和、香港におけるデモの激化及び新型コロナウィルスの影響等により、フィンテック事業、システムソリューション事業及びアイラッシュケア事業全ての事業が低迷いたしました。
また、今年１月以降、新型コロナウィルスの流行等の影響により、来店者数が減少し、予定していた稼働率を達成することができませんでした。」 — 新型コロナウイルスの流行が全事業の低迷要因として記載され、アイラッシュケア事業では来店者数減少と稼働率未達として実際の影響が表れている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「当事業におきましては、新型コロナウイルスの影響により、出店している百貨店の自粛による休業が生じ、営業日数が前年比62％減少いたしました。また、商材の販売についても、国内外共、営業を自粛されている得意先が多く、売上が減少いたしました。」 — 新型コロナウイルスの影響が、全事業の低迷という前年度の記載に加え、百貨店休業、営業日数前年比62％減少、得意先の営業自粛による売上減少としてアイラッシュケア事業に具体化している。 (https://komori.app/company/2338/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 悪化 「当事業におきましては、サロン店舗に関して、新型コロナウイルスの影響により、来客数が減少していることと、感染防止対策での営業時間の短縮、施術毎の消毒の時間の確保により、予約可能数が減少しており、売上高が前年同期比約40％減少いたしました。また、商材に関しては、穏やかな回復傾向にはございますが、以前、新型コロナウイルスの影響が根深く、前年同期比約50％の売上減となっております。」 — 新型コロナウイルスの影響が、来客数減少、営業時間短縮、消毒時間確保による予約可能数減少として具体化し、サロン売上は前年同期比約40％減、商材売上は約50％減となっている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの猛威がやまず、昨年に続き、再度１都３県に対して、緊急事態宣言が発令されるなど、依然として厳しい状況が続いており、今後も引き続きその状況が継続するものと見込まれます。」 — 新型コロナウイルスによる国内経済の厳しい状況と継続見込みが引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「当社グループのセグメント売上は、前期比43.2％減となってしまったことから、第18期（2016年３月１日～2017年２月28日）から連続して５連結会計期間において当期純損失を計上する結果となってしまいました。」 — 新型コロナウイルスによるアイラッシュケア事業の減収と連続赤字への影響が通期実績として再確認されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の収束が見えない中、再度緊急事態宣言が発令されるなど、極めて厳しい状況にあり、不透明な状況が続いております。」 — 新型コロナウイルスの収束が見えず、再度の緊急事態宣言を含む厳しい経済環境と不透明感が引き続き記載されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「当事業におきましては、当第２四半期会計期間において、第３回目の緊急事態が終了し、売上・客数共に回復傾向にございましたが、新規感染者数の大幅増により、第４回目の緊急事態宣言が発令され、８月に入り、大きく売上が減少してしまいました。」 — 新型コロナウイルス感染拡大により第4回緊急事態宣言が発令され、アイラッシュケア事業では8月に売上が大きく減少した。 (https://komori.app/company/2338/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新規感染者の減少等、新型コロナウイルスの影響も、若干落ち着いて参りましたが、世界的には、まだ猛威がやまず、依然として厳しい状況が続いており、今後も引き続きその状況が継続するものと見込まれ」 — 国内では新型コロナウイルスの影響が若干落ち着いた一方、世界的には感染の猛威が続き、厳しい状況が継続する見込みと記載されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「中国では一部地域にコロナ対策としての都市封鎖や厳しい行動制限が行われ、工場の一時的生産停止や輸送の停止と港での船舶渋滞などの現象が起こっているようです。このような状況による部品供給の延滞が起きれば、当社の委託生産計画が遅延する可能性があり、販売業績に悪影響を与えるリスクがあります。」 — 新型コロナウイルスの影響が、従来のサロン来客数減少に加え、EV部品供給・工場・物流の停止を通じた委託生産計画遅延リスクへ広がっている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 その他 「中国の新型コロナ感染症対策で輸送の遅延が生じたため、一部部品調達の遅れが生じましたが、2022年６月下旬にトライアル車（試作車）が完成いたしました。」 — 新型コロナウイルスの影響は、従来の店舗休業・来店者数減少に加え、中国の感染症対策による輸送遅延とEV部品調達の遅れとして発生している。一方、試作車は完成したと記載されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「新型コロナウイルス感染症の影響によるサプライチェーンの混乱のため、部品の調達に遅延が生じ、完成品の入庫に遅れが生じております。」 — 新型コロナウイルスの影響が、従来の生産部品調達遅延から完成品の入庫遅延にまで具体化している。 (https://komori.app/company/2338/filing/2022-q2)
- FY2023 再定義 「新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが「５類」へ移行することが正式に決定し、感染拡大はようやく収まりつつあります。他方、ウクライナ危機による世界的な原材料費の高騰、部品等のサプライチェーンの混乱により、EVの製造・管理スケジュールが少なからず影響を受けています。」 — 新型コロナウイルスによる店舗・経済活動への影響は収束方向とされる一方、EV事業では部品・サプライチェーンへの影響が引き続きリスクとして記載されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 対処 「新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが５類に分類されたことに伴い、インバウンド需要をはじめとする消費の回復等、経済活動は正常化に向かうものと考えられます。」 — 新型コロナウイルスの法的位置付けが5類となり、消費回復や経済活動の正常化が期待されるとの記載に変わっており、従来の感染拡大による事業影響は低減方向に示されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、アフターコロナの需要拡大に伴い緩やかな回復がみられます」 — 新型コロナウイルス感染拡大による経済活動への影響は、アフターコロナの需要拡大と経済回復がみられる状況として記載され、従来より低減方向に示されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、アフターコロナの需要拡大に伴い緩やかな回復がみられます」 — 新型コロナウイルス感染拡大による経済活動への影響は、アフターコロナの需要拡大と緩やかな回復がみられる状況として、引き続き低減方向に記載されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「長期化した新型コロナウイルス感染の影響が収まり、日経平均株価が平成バブル前の最高値を超えるなど、緩やかな持ち直しの傾向が見えてまいりました。」 — 新型コロナウイルス感染の長期化による全事業への影響は収束方向とされ、経済活動も緩やかな持ち直しの傾向が示されている。 (https://komori.app/company/2338/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 対処 「当中間連結会計期間における我が国経済は、日米金利差の将来見通しに起因する為替レートの不安定な推移等によるインフレ傾向が顕著であり、今後も引き続き、厳しい状況が継続すると見込まれます。」 — 新型コロナウイルス感染拡大による店舗・生産への直接的影響ではなく、アフターコロナ後の為替・インフレ環境が外部環境上の中心として記載されており、コロナ影響は相対的に後退している。 (https://komori.app/company/2338/filing/2024-h1)