# キューブシステム（2335） 2026年３月期　決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2335/disclosure/20260501517053
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-07
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/2335

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を発表し、売上高は微増、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は増益となった。2027年3月期は売上高・営業利益・経常利益の増加を見込む一方、純利益は1,500百万円（前期比4.1％減）と見込んでおり、年間配当は46円を予定している。

## 会社が挙げた理由

当期は公共分野・エネルギー分野での受注拡大、プライム向け事業の高収益化、退職給付の割引率変更による人件費の減少、政策保有株式の売却が業績に寄与した一方、大規模案件では体制構築や生産性が追い付かず不採算となった。次期はDX需要、AI技術の活用や省力化向けソフトウェア投資需要の増加を見込み、ワンストップサービス、顧客・クラウドベンダーとの協業、新サービス創出、AI推進室の設置などに取り組むとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"9,300","通期":"20,000"},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"1.7％（前年同期比）","通期":"8.1％（前期比）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"741","通期":"1,800"},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"1.4％（前年同期比）","通期":"15.5％（前期比）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"751","通期":"1,810"},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"1.7％（前年同期比）","通期":"14.4％（前期比）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"600","通期":"1,500"},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"8.3％（前年同期比）","通期":"△4.1％（前期比）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"39.59","通期":"98.83"},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期：売上高18,498百万円、営業利益1,558百万円、経常利益1,581百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,564百万円、１株当たり当期純利益103.37円
- 修正の理由: DX需要の継続、AI技術の活用に伴う情報化投資、省力化に向けたソフトウェア投資需要の増加を見込む。ワンストップサービスによる領域拡大、既存・新規顧客の獲得、クラウドベンダーとの協業、新たなサービス創出、AI推進室の設置などの取り組みを進めるとしている。
- 特別損失の内容と金額: 特別損失合計38百万円（弔慰金33百万円、固定資産除却損5百万円）
- 配当予想の修正: 2027年３月期は中間配当22円、期末配当24円、年間配当46円を予定。修正である旨の記載はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」「第２四半期（累計）」「通期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2026年3月期は営業利益12.9％増、経常利益13.5％増、純利益24.0％増。2027年3月期予想は営業利益15.5％増、経常利益14.4％増、純利益△4.1％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「20,000百万円（前期比8.1％増）」、親会社株主に帰属する当期純利益「1,500百万円（同4.1％減）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「2027年３月期の連結業績予想」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益「1,800百万円（同15.5％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高「20,000百万円（前期比8.1％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2027年3月期予想「1,500百万円（同4.1％減）」、2026年3月期実績「1,564百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「特別損失「弔慰金33」「固定資産除却損5」「特別損失合計38百万円」、受注損失引当金「29百万円」から「180百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「DX需要の継続やAI技術の活用に伴う情報化投資、省力化に向けたソフトウェア投資需要等が増加する見通し」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「公共分野やエネルギー分野での受注が拡大」「SIビジネスおよびデジタルビジネス」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「DX需要の継続」「AI技術の活用に伴う情報化投資」「省力化に向けたソフトウェア投資需要」など」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因別の影響額の記載はなく、予想値は売上高・利益の合計額として示されている。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「DX需要の継続」「金融資本市場の変動リスク」および「AI推進室を設置」「新たなサービス創出を目指して」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「需要等が増加する見通し」「事業を推進しております」と記載されているが、要因別の金額はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「DX需要の継続」「今後もIT投資は拡大する見通し」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「ワンストップサービスによる領域拡大」「既存プライム顧客案件や新規顧客の獲得」「AI技術の実装および運用」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保資金につきましては、従業員の採用・育成や新技術の獲得、ソリューションを開発するための研究開発費用および開発拠点の拡充等に充当する予定」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「構造的対応の決定・検討に関する記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月７日」、対象期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2027年３月期の連結業績の見通しにつきましては…を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）