# 関連チャンネルの再編｜東北新社（2329）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2329/threads/66b0df81f8dd
企業ページ: https://komori.app/company/2329

## 経過

- FY2020-Q1 初出 「前年同期にあった大型イベントが当第１四半期にはなかったことや、関連チャンネルの再編に伴い売上が減少しました。」 — 関連チャンネルの再編を実施しており、その再編に伴う売上減少を当第1四半期のメディア事業の要因として記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「前年同期にあった大型イベントが当第２四半期にはなかったことや、関連チャンネルの再編に伴い売上が減少しました。」 — 関連チャンネルの再編について、当第2四半期の売上減少要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「関連チャンネルの再編に伴い売上が減少しました。」 — 関連チャンネルの再編を、第3四半期累計のメディア売上減少要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「関連チャンネルの再編に伴い売上が減少しました。」 — 関連チャンネルの再編と、それに伴うメディア売上減少を通期の要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 再掲 「一部の関連チャンネルが、資本再編により連結子会社から持分法適用関連会社になったことや広告出稿の減少に伴い売上が減少しました。」 — 関連チャンネルの再編に伴う連結範囲の変更と広告出稿減少を、メディア売上減少の要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「一部の関連チャンネルが、資本再編により連結子会社から持分法適用関連会社になったことや広告出稿の減少に伴い売上が減少しました。」 — 関連チャンネルの資本再編による連結範囲変更と広告出稿減少を、メディア売上減少の要因として継続して記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「前期に一部の関連チャンネルの放送を終了したこと等に伴い売上が減少しました。」 — 関連チャンネルの再編について、前期に一部チャンネルの放送終了まで進んだことを記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「放送終了となった関連チャンネルの費用が削減されたことにより、増益となりました。」 — 関連チャンネルの再編に伴う放送終了と費用削減の効果を、メディアの増益要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2021-q2)
- FY2022 再掲 「一方、利益面においては、放送終了となった関連チャンネルの費用が削減されたことにより、増益となりました。」 — 関連チャンネルの放送終了に伴う売上減少と費用削減の効果を継続して記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2021-fy)
- FY2023-Q3 前進 「（3）株式譲渡を行った主な理由
当社グループのチャンネル事業の選択と集中を図るため、株式譲渡を決定いたしました。
（4）株式譲渡日
2022年10月３日」 — 関連チャンネルの再編が、株式会社ザ・シネマの全株式をAXN株式会社へ譲渡する具体的な実行段階に進んだ。譲渡に伴い同社は連結範囲から除外され、チャンネル事業の選択と集中を理由としている。 (https://komori.app/company/2329/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「当社グループのチャンネル事業の選択と集中を図るため、株式譲渡を決定いたしました。」 — 関連チャンネル再編について、株式会社ザ・シネマの全株式譲渡が2022年10月3日に実行され、チャンネル事業の選択と集中を具体的に進めたことを年度開示で確認している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「一方、当社グループが中期経営計画上再構築するポートフォリオにおけるメディア事業は、その事業規模の適正化を推進することで全社収益力の改善に寄与することを目指しております。」 — 関連チャンネル再編・選択と集中が、スター・チャンネルの全株式譲渡契約締結、2024年6月1日の譲渡予定、メディア事業規模の適正化として具体化した。 (https://komori.app/company/2329/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 達成 「株式会社スター・チャンネルは、1986年に日本初の映画専門有料チャンネルとして事業を開始し、現在に至るまでＢＳ放送サービスである「スターチャンネル」及び動画配信サービス「スターチャンネルＥＸ」を運営し（以下、総称してスターチャンネルといいます。）、ハリウッドの大作や世界中から厳選・濃縮した良質な映画・ドラマを放映、配信し、すべての映画・ドラマファンにご満足いただけるサービスに努めてまいりました。」 — スター・チャンネルの全株式譲渡が2024年6月1日に実行され、メディア事業の選択と集中および事業規模の適正化を進めた。 (https://komori.app/company/2329/filing/2024-h1)