# 映像プロパティ投資による次期安定成長の基盤づくり｜東北新社（2329）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「また映像プロパティ投資の実施により、引き続き次期安定成長の基盤づくりに取り組んでまいりました。」 — 映像プロパティへの投資を、将来の安定成長に向けた基盤づくりの手段として記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「継続的成長を実現すべく組織体制の整備、人的資源の配置、自社プロパティへの投資等を積極的に実施いたしております。」 — 自社プロパティへの投資を含む成長施策を継続的に実施していると記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2016-fy)
- FY2020 再掲 「継続的成長を実現すべく組織体制の整備、人的資源の配置、自社プロパティへの投資等を積極的に実施いたしております。」 — 自社プロパティへの投資を含む成長施策を継続していると記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「継続的成長を実現すべく組織体制の整備、人的資源の配置、自社プロパティへの投資等を積極的に実施いたしております。」 — 組織体制、人的資源、自社プロパティへの投資を通じて継続的成長を図る施策を継続している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2020-fy)
- FY2023 再掲 「継続的成長を実現すべく組織体制の整備、人的資源の配置、自社プロパティへの投資等を積極的に実施いたしております。」 — 組織体制、人的資源、自社プロパティへの投資を通じた継続的成長の施策を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「プロパティにおいては、投資判断の合理化や組織的な対応力強化を進めるとともに、新たな手法での原作・脚本開発に取り組んでおります。リスクをコントロールしながら、継続的に事業育成に努める方針であります。」 — 映像プロパティ投資による成長基盤づくりは、投資判断の合理化、組織的対応力の強化、新たな原作・脚本開発、リスク管理を組み合わせた事業育成方針へ具体化している。 (https://komori.app/company/2329/filing/2023-fy)
- 2026-03-27 前進 「本株式取得を通じて、グラニフ社の強みである「自社 IP の開発力」、「IP のアパレル商品等への展開力」と、当社グループの強みである「コンテンツの映像制作力」を掛け合わせることにより、双方にシナジーが発揮され、当社グループの中長期的な成長に繋がるものと考えております。」 — 映像プロパティ投資による成長基盤づくりについて、グラニフ社のIP開発・商品展開力を取得し、当社グループの映像制作力と組み合わせる具体的な施策が示された。株式譲渡実行日は2026年4月30日予定である。 (https://komori.app/company/2329/disclosure/20260327590877)
- 2026-05-15 再定義 「当社は、1961年に設立した、映像を中心にクリエイティブ・エンターテインメントに関する、幅広い事業を展開している「総合クリエイティブプロダクション」であり、従来のメディアにとらわれず、あらゆる生活シーンへのビジネスフィールド拡大を目指しております。」 — 映像を中心とする事業基盤の説明に、従来のメディアにとらわれない生活シーンへの事業領域拡大が結び付けられている。 (https://komori.app/company/2329/disclosure/20260515537486)