# TCFD賛同を契機とした気候変動リスク・機会の分析と開示｜エプコ（2311）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「当社は、2022年3月、「TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）」提言への賛同を表明いたしました。TCFD提言への賛同を機に、気候変動がもたらす事業へのリスクと機会について、分析と対応を一層強化し、関連情報の開示を推進していくとともに、2050年の脱炭素社会実現に貢献する取り組みを進めてまいります。」 — 2022年3月のTCFD賛同を起点に、気候変動のリスク・機会の分析、対応強化、情報開示、2050年の脱炭素社会への貢献を進める取り組みを初めて独立的に開示している。 (https://komori.app/company/2311/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「異なるシナリオ(平均気温上昇1.5℃、４℃)における財務影響及び事業インパクトを評価するとともに、気候関連リスク・機会に対する当社戦略のレジリエンスを評価することを目的として、シナリオ分析を実施しております。」 — TCFD賛同後の取り組みが、1.5℃・4℃シナリオを用いた財務影響、事業インパクト、戦略のレジリエンス評価として具体化した。 (https://komori.app/company/2311/filing/2023-fy)
- FY2024 前進 「異なるシナリオ(平均気温上昇1.5℃、４℃)における財務的影響及び事業インパクトを評価するとともに、気候関連リスク・機会に対する当社戦略のレジリエンスを評価することを目的として、シナリオ分析を実施しております。」 — TCFD対応が1.5℃・4℃シナリオによる財務影響、事業インパクト、戦略のレジリエンス評価として継続・具体化し、リスク・機会別の対応方針も整理された。 (https://komori.app/company/2311/filing/2024-fy)
- FY2025 前進 「気候変動が世界的に深刻化し、異常気象による災害リスクの増加、カーボンプライシングによるコスト増加等のリスクがあります。」 — 気候変動リスクに加え、1.5℃・4℃シナリオの財務影響、自然災害、炭素税、再エネ設備需要、BIMによるGHG算出需要などを一覧化し、対応方針を開示している。 (https://komori.app/company/2311/filing/2025-fy)