# スタジオアリス（2305） 2023年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2305/disclosure/20230405542879
種別: 決算
開示日: 2023-04-13
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/2305

## 何が変わったか

2023年2月期は、撮影件数の減少で売上高が前年同期を下回り、原材料・光熱費の上昇や「ふりホ」関連の減価償却費増加も重なって、営業利益・最終利益が大幅に減少した。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染拡大、とくに第7波で子どもの感染者数が増加し撮影件数が前年度を下回ったことに加え、「ふりホ」の衣装投資増加に伴う減価償却費の増加、原材料価格・光熱費の上昇により売上原価が増加したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年3月1日〜2023年2月28日
- 売上高: {"value":38564,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.2}
- 営業利益: {"value":4017,"unit":"百万円","yoy_pct":-33.2}
- 経常利益: {"value":4009,"unit":"百万円","yoy_pct":-33.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2257,"unit":"百万円","yoy_pct":-37.5}
- １株当たり当期純利益: 132.93円
- 売上高営業利益率: 10.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"67.7%","前期末":"65.6%"}
- 総資産: {"value":43225,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":30525,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4041,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4341,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-974,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":17451,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":40000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7},"営業利益":{"value":4130,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8},"経常利益":{"value":4110,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"純利益":{"value":2350,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":70,"revised_forecast":70,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 52.7%
- 株主還元方針: 目標配当性向を連結当期純利益の33.3%とする方針
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3961,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":240698,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1870,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産廃棄損","value":95891,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":240698,"unit":"千円"},{"項目":"支払補償金","value":135138,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 17,185,650株
- 期末自己株式数: 201,706株
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染拡大、とくに第7波による撮影件数の減少、売上高の減少、「ふりホ」の衣装投資増加に伴う減価償却費の増加、原材料価格・光熱費の上昇。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2023年2月期 決算短信」で、業績期間も2022年3月1日から2023年2月28日までの通期である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は38,564百万円（前年同期比5.2%減）、営業利益は4,017百万円（33.2%減）、経常利益は4,009百万円（33.5%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,257百万円（37.5%減）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期比5.2%減、営業利益は前年同期比33.2%減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,017百万円、経常利益4,009百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,257百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2023年2月期営業利益は4,017百万円、2024年2月期予想は4,130百万円（対前期2.8%増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年2月期の年間配当は70.00円、2024年2月期予想も70.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「目標配当性向を連結当期純利益の33.3%とし、その安定的実現を目指してまいります」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として固定資産廃棄損95,891千円、減損損失240,698千円、支払補償金135,138千円など、合計471,729千円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失240,698千円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「写真事業の売上高は前年同期比5.2%減、セグメント利益は32.3%減。衣装製造卸売事業の売上高は29.6%減、セグメント利益は77.3%減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年2月期10.4%、2022年2月期14.8%。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年2月期67.7%、2022年2月期65.6%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年2月期4,041百万円、2022年2月期9,374百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「お子様の感染者数が増加したことにより、撮影件数が前年度を下回りました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「撮影件数、減価償却費、原材料価格及び光熱費の上昇が説明されているが、各要因別の影響額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「新型コロナウイルス感染症第8波」「原材料高騰」「光熱費の上昇」を挙げ、自社施策として「ふりホ」の予約獲得、店舗統合、労働生産性向上などを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の連結業績予想につきましては…を見込んでおります」「実際の実績等は今後発生するさまざまな要因により大きく異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2023年2月期の対象期間は2022年3月1日から2023年2月28日で、売上高38,564百万円、営業利益4,017百万円などの実績値と前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期等を見通すことは困難」「原材料高騰による物価上昇」「原材料価格及び光熱費の上昇」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有 アナリスト」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「9店舗出店、14店舗退店」「当連結会計年度末の店舗数は…460店舗」。」）