# スタジオアリス（2305） 2022年2月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2305/disclosure/20220409518979
種別: 決算
開示日: 2022-04-12
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/2305

## 何が変わったか

2022年2月期は、売上高が前年同期比11.9％増、営業利益が27.1％増となり、増収増益だった。次期も売上高45,000百万円、営業利益6,600百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

成人式撮影・振袖レンタルサービス「ふりホ」の予約獲得と前撮り撮影を推進したほか、お買上単価の向上、商品力の向上、店舗の移転・統合、人件費などの費用支出の適正化、新システム導入による業務基盤の再構築に取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年3月1日〜2022年2月28日
- 売上高: {"value":40672,"unit":"百万円","yoy_pct":11.9}
- 営業利益: {"value":6015,"unit":"百万円","yoy_pct":27.1}
- 経常利益: {"value":6032,"unit":"百万円","yoy_pct":21.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3614,"unit":"百万円","yoy_pct":48.5}
- １株当たり当期純利益: 212.79円
- 売上高営業利益率: 14.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"65.6%","前期末":"67.9%"}
- 総資産: {"value":43170,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":29568,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":9374,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4743,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":881,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":18705,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":45000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6},"営業利益":{"value":6600,"unit":"百万円","yoy_pct":9.7},"経常利益":{"value":6600,"unit":"百万円","yoy_pct":9.4},"純利益":{"value":3750,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":70,"change":20,"change_rate":40,"unit":"円"}
- 配当性向: 32.9%（2022年2月期）、31.7%（2023年2月期予想）
- 株主還元方針: 目標配当性向を連結当期純利益の33.3%とする
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3591606,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":165023,"unit":"千円","対象資産":"固定資産（写真事業）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":173,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産廃棄損","value":152852,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":236,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":165023,"unit":"千円"},{"項目":"新型コロナウイルス感染症による損失","value":44638,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 17,185,650株
- 期末自己株式数: 201,657株
- 業績の増減要因: 「ふりホ」の予約獲得・前撮り撮影の推進、お買上単価の向上、商品力の向上、店舗の移転・統合、費用支出の適正化、新システム導入による業務基盤の再構築

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2022年2月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「前年同期比11.9％の増加」、営業利益「前年同期比27.1％の増加」、経常利益「前年同期比21.5％の増加」、親会社株主に帰属する当期純利益「前年同期比48.5％の増加」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「40,672百万円（前年同期比11.9％の増加）」、営業利益は「6,015百万円（前年同期比27.1％の増加）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益6,015百万円、経常利益6,032百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,614百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年2月期予想の営業利益は「6,600百万円（9.7％）」、2022年2月期実績は「6,015百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年2月期の年間配当金は「50.00円」、2023年2月期予想は「70.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「目標配当性向を連結当期純利益の33.3%とし、その安定的実現を目指してまいります」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計 362,751千円」、内訳として「減損損失165,023千円」「新型コロナウイルス感染症による損失44,638千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 165,023」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「写真事業のセグメント利益は「6,303百万円（前年同期比30.6％の増加）」、衣装製造卸売事業は「375百万円（前年同期比268.9％の増加）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2022年2月期「14.8％」、2021年2月期「13.0％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2022年2月期「65.6％」、2021年2月期「67.9％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「9,374百万円」、前年同期は「6,667百万円」で、「前連結会計年度に比べ2,706百万円増加」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「成人式撮影・振袖レンタルサービス『ふりホ』のご予約獲得、並びに、『ふりホ』をご予約された方の成人式前撮り撮影を強力に推し進め」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「お買上単価の向上を図りました」「既存店の収益力強化」「費用支出の適正化に努めました」などの定性的説明がある。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新型コロナウイルス感染症防止対策を実施」しつつ、「『ふりホ』のご予約獲得」「お買上単価の向上」「店舗統合」「各種費用支出の適正化」を実施したと記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の連結業績予想につきましては…を見込んでおります」「実際の実績等は今後発生するさまざまな要因により大きく異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年３月１日～2022年２月28日」の対象期間と、売上高40,672百万円、営業利益6,015百万円、各前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス変異株の発生に伴う感染拡大」「新たな変異株の感染拡大により…依然として先行き不透明な状況」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「移転11店舗、退店10店舗」「改装を30店舗」「当連結会計年度末の店舗数は…472店舗」。」）