# 収益認識会計基準の適用準備｜丸大食品（2288）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「収益認識に関する包括的な会計基準であります。収益は、次の５つのステップを適用し認識されます。ステップ１：顧客との契約を識別する。ステップ２：契約における履行義務を識別する。ステップ３：取引価格を算定する。ステップ４：契約における履行義務に取引価格を配分する。ステップ５：履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する。平成34年３月期の期首より適用予定であります。」 — 新たな収益認識会計基準について、5段階の認識方法と平成34年3月期首からの適用予定を開示している。影響額は作成時点で未定としている。 (https://komori.app/company/2288/filing/2017-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準を2021年4月1日開始の第1四半期連結会計期間の期首から適用し、従来の準備段階から適用段階へ移行している。 (https://komori.app/company/2288/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準の第1四半期連結会計期間期首からの適用を、当四半期でも継続している。 (https://komori.app/company/2288/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準を第1四半期連結会計期間の期首から適用していることを継続して記載している。 (https://komori.app/company/2288/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、配送費・販売促進費等の一部を売上高から控除する会計処理を行っている。 (https://komori.app/company/2288/filing/2021-fy)
