# Ｂ−Ｒ　サーティワン　アイスクリーム（2268） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2268/disclosure/20240208529964
種別: 決算
開示日: 2024-02-09
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/2268

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が過去最高となり、営業利益と経常利益も前年を上回った。一方、親会社株主に帰属する当期純利益は、前年の一過性の税金減額要因の反動で前年を下回った。

## 会社が挙げた理由

小売売上高の伸長、人気キャラクターとのコラボレーション、デマンド戦略に沿ったプロモーションにより来店客数が増加した。原料費の高騰や円安の影響はあったが、サプライヤーとの協働、製造管理の最適化、生産スピード向上によりコスト増を抑制した。純利益の減少については、前期の税金計算における一過性の減額要因の反動によるものとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":24760592,"unit":"千円","yoy_pct":12.4}
- 営業利益: {"value":1828988,"unit":"千円","yoy_pct":7}
- 経常利益: {"value":1860062,"unit":"千円","yoy_pct":10}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1201789,"unit":"千円","yoy_pct":-2.5}
- １株当たり当期純利益: 124.72円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":21351145,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":12371827,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2722100,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1587644,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-567066,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6375448,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26500,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":1930,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":1960,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1240,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1447363,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4920,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産廃棄損","value":25540,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 小売売上高の伸長、コラボレーションやプロモーションによる来店客数の増加により売上高が過去最高となった。原料費高騰・円安の影響はあったが、調達コストの抑制や製造原価低減により営業利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年12月期決算短信」とあり、本文も「当連結会計年度（2023年１月～12月）」としている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「通期予想は売上高265億円、営業利益19億30百万円、実績は売上高24,760,592千円、営業利益1,828,988千円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前期比112.4％、営業利益は107.0％、経常利益は110.0％、親会社株主に帰属する当期純利益は97.5％。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は24,760,592千円（前期比112.4％）、営業利益は1,828,988千円（前期比107.0％）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,828,988千円、経常利益1,860,062千円、親会社株主に帰属する当期純利益1,201,789千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「営業利益の実績は1,828,988千円、2024年12月期予想は19億30百万円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益4,920千円、特別損失は固定資産廃棄損25,540千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはアイスクリーム製品の製造及び販売等を行う単一セグメントのため、セグメント情報の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「損益計算書には売上高と営業利益の金額はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動から得られた資金は、27億22百万円（前期は19億57百万円の獲得）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「小売売上高の伸長に牽引され」、「コラボレーションの実現やデマンド戦略に沿ったプロモーションの実施により、来店客数が増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「前期と比較して４億円ほどのコスト増に留める」、「前期と比べて９億２百万円増加の105億48百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境について「原材料価格の上昇、エネルギーコストの高騰」とし、自社施策について「商品ラインナップを強化」「サプライチェーン・マネジメントの最適化」と記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「過去最高を記録」「営業利益は18億28百万円」と断定する一方、「継続するものと考えられ」「想定しております」「見込んでいます」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2023年１月～12月）」および売上高247億60百万円、営業利益18億28百万円、2024年12月期予想などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格の上昇、エネルギーコストの高騰は継続するものと考えられ、コストプレッシャーは昨年以上に厳しい」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「損益計算書および業績概況で、2022年と2023年の前年同期比が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「31Clubの会員数が、744万人を超えました」、「当期末国内店舗数1,024店舗」、「28ヶ月連続、既存店売上高増」と記載されている。」）