# 江崎グリコ（2206） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2206/disclosure/20220210586660
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/2206

## 何が変わったか

2021年12月期は売上高が前年より1.6％減少した一方、営業利益は4.2％、親会社株主に帰属する当期純利益は14.2％増加した。2022年12月期は営業利益205億円を見込み、年間配当は70円から80円に増やす予想としている。

## 会社が挙げた理由

食品原料、海外、その他部門が増収となった一方、菓子・食品、冷菓、乳業部門が減収となった。利益面では売上原価率が上昇したものの、広告宣伝費・販売促進費等が減少し、営業利益が増加した。経常利益は営業利益の増益に加え、為替差益等により増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":338571,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.6}
- 営業利益: {"value":19307,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}
- 経常利益: {"value":21708,"unit":"百万円","yoy_pct":10.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":13519,"unit":"百万円","yoy_pct":14.2}
- １株当たり当期純利益: 208.44円
- 売上高営業利益率: 5.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"67.5%","前期末":"65.2%"}
- 総資産: {"value":356745,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":241177,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":28651,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-29194,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4859,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":89463,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":303300,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":20500,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"経常利益":{"value":22000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3},"純利益":{"value":14000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"70.00","revised_forecast":"80.00","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 配当性向: 33.6%（2021年12月期）、37.1%（2022年12月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":14249,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":119,"unit":"百万円","対象資産":"固定資産（菓子・食品8、冷菓0、乳業4、食品原料－、海外41、その他65）"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 68,468,569株
- 期末自己株式数: 3,576,677株
- 業績の増減要因: 売上高減少、販売品種構成の変化、原材料価格変動、運賃保管料比率の変動、一般管理費増加が減益要因となった一方、販売促進費比率・広告費の減少が増益要因となり、営業利益は784百万円増益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」である。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比1.6％の減収」、営業利益は「4.2％」、経常利益は「10.5％」、親会社株主に帰属する当期純利益は「14.2％」の増益。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高338,571百万円、前年同期比△1.6％。営業利益19,307百万円、前年同期比4.2％。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益19,307百万円、経常利益21,708百万円、親会社株主に帰属する当期純利益13,519百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2022年12月期営業利益予想は「20,500百万円」「対前期増減率6.2％」、2021年12月期実績は19,307百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年12月期の年間配当金は「70.00円」、2022年12月期予想は「80.00円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度」の「減損損失」合計は「119百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「菓子・食品2.7％増、冷菓△38.1％、乳業△17.0％、食品原料4.5％増、海外51.7％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2021年12月期「5.7％」、2020年12月期「5.4％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「67.5％（前連結会計年度末比2.3ポイント増）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2021年12月期28,651百万円、前年17,218百万円、増減額11,433百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「販売促進費比率・広告費増減による増減益」は6,257百万円の増益要因。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「「営業利益の増減要因」として①〜⑥の各項目に増減額が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染症」「原材料価格動向」等、自社施策として「経営資源を集中」「広告宣伝費、販売促進費等が減少」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は19,307百万円となり…増益となりました」および「営業利益は20,500百万円…と予想しております」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年1月1日～2021年12月31日」の実績と「2022年1月1日～2022年12月31日」の予想に、各利益金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国内外の感染拡大による下振れリスク、供給面の制約、原材料価格動向、金融市場の変動」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2019年12月期より、決算期を３月31日から12月31日に変更」および「当該基準等を適用する前の2021年12月期の売上高に対する対前期増減率は記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①〜④についてすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）