# Ｈｅａｒｔｓｅｅｄ（219A） 2026年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/219A/disclosure/20260813519885
種別: 決算
開示日: 2026-08-14
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/219A

## 何が変わったか

2026年12月期中間期は、売上高467,370千円、営業損失621,567千円となり、数値上は前年中間期の売上高1,919,350千円・営業利益896,031千円から大きく悪化した。一方、HS-001の治験解析完了と良好な結果、HS-005の治験継続承認など、開発面では進展があった。なお、決算期変更により比較期間が異なるため、前年同期比は開示されていない。

## 会社が挙げた理由

具体的な業績の増減要因は記載されていない。事業概況では、HS-001およびHS-005の治験開発を継続し、今後はHS-001の承認申請に向けたPMDAとの協議と、HS-005の患者組入れに注力すると説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":467,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":-621,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-551,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-554,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △24.24円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":94.6,"前期末":93.7}
- 総資産: {"value":7042,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6663,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-529128,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1278,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":22240,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6335462,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":467,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":-2207,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":-2155,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-2158,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"0.00","change":"0.00","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":23968,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家及び証券アナリスト）
- 期末発行済株式数: 22,893,400株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: not_disclosed

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく上回る（原文: 「中間期売上高は467百万円、通期予想売上高も467百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の売上高467百万円、営業損失621百万円。通期予想は売上高467百万円、営業損失2,207百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「前中間会計期間（2024年11月１日から2025年４月30日）と当中間会計期間（2026年１月１日から2026年６月30日）は比較対象期間が異なる」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失621,567千円、経常損失551,683千円、中間純損失554,307千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「中間期営業損失621,567千円、通期営業損失予想2,207百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当金合計0.00円、2026年12月期予想の年間配当金合計0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当0.00円の記載があるが、株主還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「中間損益計算書は営業損益、営業外収益・費用、経常損益、法人税等、中間純損益の順で記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「財政状態では「減価償却費を計上したこと等」による固定資産減少の記載はあるが、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業セグメントは、医薬品事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄には売上高、営業利益、経常利益、中間純利益および増減率欄があるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2026年12月期中間期94.6%、2025年12月期93.7%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果、減少した資金は529,128千円となりました。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 記載なし（原文: 「業績数値の記載後、主な説明はHS-001およびHS-005の治験進捗と今後の開発方針に関するものである。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「HS-001をリードパイプラインとして開発を継続」「HS-005については…第１例目が実施」「今後…PMDAとの協議…患者組入れに注力」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「多分に不確定な要素を含んでおります。実際の業績等は…上記予想数値と異なる場合があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2026年１月１日～2026年６月30日」、通期予想期間は「2026年１月１日～2026年12月31日」と記載され、各業績数値も掲載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の政策動向や通商問題、不安定な国際情勢や円安進行による物価高の影響、ならびに金利動向を含む金融資本市場の変動」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「前期となる2025年12月期に決算期変更を行っており、2024年11月１日から2025年12月31日までの14ヶ月決算」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①から④の各項目がすべて「無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家及び証券アナリスト）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に、受注高または受注残高の項目・数値は示されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「全10例におけるデータの取り纏め」「拡張型心筋症に対する第１例目が実施」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の事業概況ではHS-001・HS-005の治験進捗と今後の開発方針が説明されているが、中期経営計画への言及はない。」）