# 国内外拠点における自然災害・人災リスク｜シイエム・シイ（2185）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「今後、局地的な水害や地震等の自然災害や火災、暴動、テロ等の人災が発生した場合は、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内外の複数拠点について、水害・地震・火災・暴動・テロ等による業績影響の可能性を挙げている。 (https://komori.app/company/2185/filing/2015-fy)
- FY2019 対処 「当社グループでは、自然災害、人災などに対して、ＢＣＰ（事業継続計画）の整備などによる対策を講じております。」 — 自然災害・人災のリスクは残るとしつつ、BCP整備による対策を明示している。 (https://komori.app/company/2185/filing/2018-fy)
- FY2021 再定義 「しかし、突発的に発生する災害などで事業設備などが損害を受けた場合や原材料などの供給不足が生じた場合、社会インフラの機能が低下した場合などが発生することで、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」 — 従来の自然災害・人災に加え、設備損害、原材料供給不足、社会インフラ低下を影響経路として記載した。 (https://komori.app/company/2185/filing/2020-fy)
- FY2025 再掲 「こうしたリスクを軽減するため、ＢＣＰ（事業継続計画）の整備などによる対策を講じております。」 — 自然災害・パンデミックによる設備損壊や従業員罹患等の事業停止リスクと、BCPによる対応を継続して記載している。 (https://komori.app/company/2185/filing/2024-fy)