# 新規事業の成果未達・撤退損失｜エス・エム・エス（2175）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「新規事業を開始するに当たっては、相応の先行投資を必要とする場合や、事業固有のリスク要因が発生する場合があります。事業を取り巻く環境の変化や市場の拡大スピード等により、当初想定していた成果が得られない可能性があります。また、事業の撤退等においては、当該事業用資産の処分や償却を行うことにより損失が生じ、当社グループの業績及び財務状態に影響を与える可能性があります。」 — 新規事業の開発・育成を進める一方、先行投資、想定成果の未達、撤退時の資産処分・償却による損失をリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/2175/filing/2017-fy)
- FY2019-Q3 顕在化 「事業撤退損　158」 — 第3四半期累計期間の特別損失として事業撤退損158百万円を計上している。本文では特定の撤退事業との関係は明示していないが、新規事業の撤退に伴う損失が実績として記載されている。 (https://komori.app/company/2175/filing/2018-q3)
- FY2021 再掲 「新規事業を開始するにあたっては、相応の先行投資を必要としたり、当該事業に固有の要因によるリスクが発生する場合があります。」 — 新規事業の先行投資、固有リスク、成果未達及び撤退損失の可能性を、M&A・提携リスクとともに主要リスクとして再確認している。 (https://komori.app/company/2175/filing/2020-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「事業撤退損　38」 — 当中間連結会計期間の特別損失として事業撤退損38百万円を計上し、新規事業の撤退に伴う損失が実績として記載された。 (https://komori.app/company/2175/filing/2024-h1)
- FY2025 顕在化 「事業撤退損　92」 — 当連結会計年度に事業撤退損92百万円を計上し、内訳として海外子会社事業撤退損64百万円を記載している。 (https://komori.app/company/2175/filing/2024-fy)
- 2026-04-28 顕在化 「事業撤退損　127」 — 当期に事業撤退損127百万円を計上し、内訳として海外子会社事業撤退損127百万円を記載した。 (https://komori.app/company/2175/disclosure/20260428513148)
- 2026-05-28 顕在化 「事業撤退損                                         127」 — 当期に事業撤退損127百万円を計上している。 (https://komori.app/company/2175/disclosure/20260527550588)
- FY2026 顕在化 「事業撤退損　127」 — 当連結会計年度に事業撤退損127百万円を計上し、新規事業・海外事業の見直しに伴う撤退損失が実績として表れている。 (https://komori.app/company/2175/filing/2025-fy)