# 博展（2173） 2025年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2173/disclosure/20260213558921
種別: 決算
開示日: 2026-02-16
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/2173

## 何が変わったか

2025年12月期は、売上高が23.8％増、営業利益が86.0％増となる大幅増収増益だった。一方、2026年12月期は売上高が小幅増の見込みで、営業利益は13.3％減を予想している。

## 会社が挙げた理由

2025年12月期は、関西・大阪万博や世界陸上など当事業年度固有の要因に加え、同社が磨いてきた「体験価値」が評価され、指名受注売上高が堅調に推移したため業績が伸長したと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":23336,"unit":"百万円","yoy_pct":23.8}
- 営業利益: {"value":2592,"unit":"百万円","yoy_pct":86}
- 経常利益: {"value":2581,"unit":"百万円","yoy_pct":86.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1913,"unit":"百万円","yoy_pct":91.6}
- １株当たり当期純利益: 122円62銭
- 売上高営業利益率: 11.1%
- 自己資本比率: {"当期末":49.1,"前期末":42.5}
- 総資産: {"value":10182,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5003,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2704,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-53,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-799,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4495,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":23750,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8},"営業利益":{"value":2248,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.3},"経常利益":{"value":2228,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.7},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1638,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":27,"change":-3,"change_rate":-10,"unit":"円 銭"}
- 配当性向: {"2025年12月期実績":24.5,"2026年12月期予想":25.7,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":23655646,"unit":"千円","yoy_pct":116.07},"受注残高":{"value":7682349,"unit":"千円","yoy_pct":104.34}}
- 減価償却費: {"value":147439,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家及び個人投資家向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":16248520,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":591372,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 関西・大阪万博や世界陸上といった当事業年度固有の要因により業績が大きく伸長した。また、当社が磨いてきた『体験価値』が評価され、指名受注売上高が堅調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は『2025年12月期　決算短信』で、2025年12月期の連結業績を通期で記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2025年12月期の売上高は23,336百万円（23.8％）、営業利益は2,592百万円（86.0％）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,913百万円（91.6％）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は18,845百万円から23,336百万円、営業利益は1,393百万円から2,592百万円に増加している。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,592百万円、経常利益2,581百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,913百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『期末配当を１株当たり14円から２円増配』『特別配当として４円増配し、合わせて20円に修正することといたしました』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2026年12月期営業利益予想は2,248百万円（△13.3％）、2025年12月期実績は2,592百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2025年12月期の年間配当は30.00円、2026年12月期予想は27.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には連結配当性向24.5％および25.7％が記載されているが、方針としての数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計17,297千円、特別損失合計762千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の特別損失は固定資産売却損711千円、固定資産除却損51千円で、減損損失の記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「『当社グループは「エクスペリエンス・マーケティング事業」の単一セグメントであるため、記載を省略しております』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2025年12月期の売上高営業利益率は11.1％、2024年12月期は7.4％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年12月期49.1％、2024年12月期42.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2,704百万円の獲得、前年同期は1,100百万円の獲得。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『関西・大阪万博や世界陸上といった当事業年度固有の要因により業績が大きく伸長』『指名受注売上高が堅調に推移』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『業績が大きく伸長』『体験価値が評価され、指名受注売上高が堅調に推移』と説明している。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「『関西・大阪万博や世界陸上』と、『当社が磨いてきた「体験価値」が評価され、指名受注売上高が堅調』との記載がある。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『売上高237億50百万円、営業利益22億48百万円…を見込んでおります』『実際の業績が予想数値と異なる可能性がございます』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年12月期の連結業績（2025年1月1日～2025年12月31日）』および『2026年12月期の連結業績予想』に具体的な金額・増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『原材料価格や人件費の上昇、海外経済の不確実性』『経済環境の変化が経営成績に与える影響』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『2023年12月期は決算期変更により９か月の変則決算であるため、対前期増減率は記載しておりません』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：無　新規－社、除外－社』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有』『機関投資家及び個人投資家向けに決算説明会を開催する予定』。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「2025年12月期の受注高は23,655,646千円、受注残高は7,682,349千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『受注状況』に受注高23,655,646千円、受注残高7,682,349千円を記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『現中期経営計画（2023年～2025年）の最終年度』『その結果、当初計画を上回る水準での着地となりました』。」）