# 博展（2173） 事業計画及び成長可能性に関する説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2173/disclosure/20211216453939
種別: 経営計画
開示日: 2021-12-16
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/2173

## 何が変わったか

既に公表している「2022年3月期～2024年3月期 中期経営計画」を再掲し、2022年3月期第2四半期の計画に対する進捗を追加した。第2四半期の売上高・当期純利益は計画を上回り、通期業績予想を上方修正したことも説明している。

## 会社が挙げた理由

イベント市場が新型コロナウイルス感染症による凍結から回復傾向にあること、イベントなどの体験型マーケティングでデジタル融合が進んでいることを前提に、事業ユニット戦略、デジタルを中心とした提案力の強化、マーケティング・人材育成・業務効率化を進めるため。第2四半期実績が計画を上回り、通期業績予想を上方修正したことも理由として示している。

## 開示の要点

- 計画の名称: 2022年3月期～2024年3月期 中期経営計画
- 計画期間: 2022年3月期～2024年3月期
- 計画に対する動き: 年次の再掲
- 売上高目標: {"previous_forecast":"2021年3月期実績 7,272","revised_forecast":"2024年3月期目標 15,000","change":"7,728","change_rate":"106.3%","unit":"百万円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"2021年3月期実績 △587","revised_forecast":"2024年3月期目標 900","change":"1,487","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"2021年3月期実績 △8.1%","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"2021年3月期実績 △189","revised_forecast":"2024年3月期目標 610","change":"799","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 非財務目標: [object Object]
- 計画の前提: イベント市場はコロナ禍による凍結からの回復傾向にある、イベント等の体験型マーケティングでデジタルとの融合が進む、事業ユニット戦略を軸に、デジタルを中心とした提案力（付加価値）を強化する、自社のマーケティング、人材育成、業務効率化等を進め、営業費用等のコストを最適化する、当期純利益は売上高および営業利益が計画どおりに推移することを前提に算出している、営業外損益・特別損益は金融費用以外に現時点で見込んでいるものはない、2025年に予定されている大阪・関西万博による景気刺激策を追い風と予想している
- 重点施策: 事業ユニット戦略の促進、基本的な組織力の向上、営業・マーケティングの強化、自社のデジタルマーケティングの強化、新規開拓活動の体制強化、人材開発の強化、成長戦略に合わせた多様な人材の獲得、デジタル、マーケティング等のスキル開発、事業運営基盤の強化、DX推進や業務統合による効率化推進、事業ユニット経営の管理会計等、経営管理強化
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 認識するリスク: 景気動向に関するリスク、品質・安全管理に関するリスク、人材の確保及び育成に関するリスク、災害・感染症等に関するリスク
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: not_disclosed

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 年次の再掲（原文: 「「2022年3月期～2024年3月期 中期経営計画」を掲載し、「2022年3月期は…第2四半期連結累計期間実績は計画を上回りました」と記載している。」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「計画表に「2022年3月期」「2023年3月期」「2024年3月期（目標）」と記載している。」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2022年3月期～2024年3月期 中期経営計画」。」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「計画の取り下げまたは数値目標変更の理由に関する記載なし。」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「第2四半期連結累計期間実績は計画を上回りました。通期業績予想を売上高、経常利益、当期純利益の上方修正を行うなど堅調に推移」。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 進捗・確定報告（原文: 「「2021年5月12日付け『2022年3月期～2024年3月期 中期経営計画』もご参照ください」とし、別途「2022年3月期2Q業績ハイライト」を掲載している。」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「計画表に「売上高」「営業利益」「親会社株主に帰属する当期純利益」の2022年3月期から2024年3月期の数値を掲載している。」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「2020年3月期、2021年3月期の実績と、2022年3月期（計画）、2023年3月期（目標）、2024年3月期（目標）を同一表に掲載している。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 大きく伸ばす計画（原文: 「2021年3月期の売上高は「7,272」百万円、2024年3月期目標は「15,000」百万円。営業利益は「△587」百万円から「900」百万円。」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「ユニット別 成長イメージ」として「B to Bマーケティング」「B to Cマーケティング」「施設・環境開発」「中部・西日本市場」「中小規模展示会出展」「その他（子会社含む）」を掲載している。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「取引社数のグラフに2022年3月期500社、2023年3月期600社、2024年3月期700社の計画・目標を示している。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「イベント市場は、コロナ禍による凍結からの回復傾向」「デジタルとの融合が進む」と記載し、イベント領域について「3,473億円」「前年比61.2％」などを掲載している。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 進捗の対比のみ（原文: 「「2022年3月期2Q業績ハイライト」として、売上高は計画3,300百万円に対し実績3,833百万円、当期純利益は計画200百万円に対し実績291百万円と記載している。」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「計画」「実績」「計画達成率（%）」の列を持つ業績ハイライト表を掲載している。」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「従前の最終年度目標の継続・変更に関する明示なし。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 未達なし（原文: 「「第2四半期連結累計期間実績は計画を上回りました」。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「資本コスト・WACC・株主資本コストに関する記載なし。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「株主還元に関する記載なし。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「投資計画・投資総額に関する記載なし。」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「財務体質の数値目標に関する記載なし。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「PBR・株価水準に関する記載なし。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「事業ユニット戦略を軸としながら、デジタルを中心とした提案力（付加価値）の強化」を行うと記載している。」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: テーマの列挙（原文: 「「営業・マーケティングの強化」「人材開発の強化」「事業運営基盤の強化」「DX推進や業務統合による効率化推進」。」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 市場規模と出典あり（原文: 「「3,473億円」「1兆3100億円」「3兆2740億円」とし、出典として電通「日本の広告費」および株式会社矢野経済研究所の調査を記載している。」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「M&A・買収・資本提携を計画手段とする記載なし。」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「計画期間は「2022年3月期～2024年3月期」と記載されているが、施策ごとの実施年度を示す工程表はない。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「計画表の「（計画）」「（目標）」表記に加え、「将来予想に関する記述は、様々なリスクや不確定要素に左右され」と記載している。」）