# 自然災害・事故による重要設備の損壊｜ＣＤＳ（2169）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「地震等の自然災害や予期せぬ事故等の発生により、当社グループあるいは主要顧客企業の重要な設備が損壊する等の被害があった場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害や事故による自社・主要顧客の重要設備損壊をリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/2169/filing/2017-fy)
- FY2018 再掲 「地震等の自然災害や予期せぬ事故等の発生により、当社グループあるいは主要顧客企業の重要な設備が損壊する等の被害があった場合には」 — 自然災害・事故による重要設備損壊のリスクを再掲している。 (https://komori.app/company/2169/filing/2018-fy)
- FY2019 悪化 「また、新型インフルエンザ等の感染拡大により、当社グループあるいは顧客企業での操業の縮小、停止等が起きた場合には、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来の自然災害・事故による設備損壊リスクに加え、感染拡大による操業縮小・停止の可能性を新たに記載している。 (https://komori.app/company/2169/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「なお、世界的な新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大は、当社グループの事業活動および収益確保に影響を及ぼす可能性があり、今後の推移状況を注視してまいります。
しかしながら２月以降、新型コロナウイルスの感染が拡大し、徐々に営業活動や打ち合わせ等への制約が多くなりました。３月に入ると状況は深刻度を増し、新規案件獲得のための営業活動に支障をきたすようになりました。」 — 従来の感染拡大による操業縮小・停止の可能性というリスクについて、新型コロナウイルス感染症が実際に営業活動、打ち合わせ、新規案件獲得を制約したと記載している。 (https://komori.app/company/2169/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 顕在化 「当社グループでは、グループ各社で積極的なテレワークの導入、事務所内でのソーシャル・ディスタンスを保つためのスペースの確保、休業など、従業員の感染防止策を講じました。一方で、取引先企業の多くでも、同様の対策がとられたことから、営業活動、とくに新規案件の受注に向けた活動が大きく制約され、売上高の確保が厳しい状況となりました。」 — 感染拡大による操業・営業活動への影響が、テレワーク等の対策実施後も新規案件受注の制約と売上高確保の困難として実際に発生している。 (https://komori.app/company/2169/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「当社グループでは、緊急事態宣言が解除された後もグループ各社で引き続きテレワークや事務所内でのソーシャル・ディスタンスを保つためのスペース確保など従業員間での感染防止策を講じております。一方で、取引先企業の多くでも同様の対策がとられたことから、営業活動、とくに新規案件の受注に向けた活動が大きく制約され、売上高の確保が厳しい状況となりました。」 — 感染拡大に伴う営業活動・新規案件受注への制約が、緊急事態宣言解除後も継続して実際の売上確保に影響している。 (https://komori.app/company/2169/filing/2020-q3)
- FY2020 顕在化 「一方で、取引先企業の多くでも同様の対策がとられたことから、営業活動、とくに新規案件の受注に向けた活動が大きく制約され、売上高の確保が厳しい状況となりました。」 — 感染症拡大による営業活動・新規案件受注への制約が年度を通じて実際に発生し、通期業績にも影響した。 (https://komori.app/company/2169/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「新型コロナウイルス感染症の影響により、売上高は763百万円（前年同期比6.3％減）、営業利益は217百万円（前年同期比13.9％減）の減収減益となりました。」 — 新型コロナウイルス感染症の影響が当第1四半期の事業業績に現れ、ドキュメンテーション事業の減収減益要因となった。 (https://komori.app/company/2169/filing/2021-q1)
- FY2022 悪化 「地震等の自然災害や予期せぬ事故等の発生により、当社グループあるいは顧客企業の重要な設備が損壊する等の被害があった場合、また、新型コロナウイルス変異株や、新型コロナウイルス以外の感染症の流行等により、当社グループあるいは顧客企業での操業の縮小、停止等が起きた場合には、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 感染症リスクの記載が、新型コロナウイルスの流行一般から変異株および新型コロナウイルス以外の感染症まで対象を広げている。 (https://komori.app/company/2169/filing/2022-fy)
- FY2023 再掲 「地震等の自然災害や予期せぬ事故等の発生により、当社グループあるいは顧客企業の重要な設備が損壊する等の被害があった場合、また、新型コロナウイルス変異株や、新型コロナウイルス以外の感染症の流行等により、当社グループあるいは顧客企業での操業の縮小、停止等が起きた場合には、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害・事故および変異株等の感染症による操業縮小・停止リスクを継続している。 (https://komori.app/company/2169/filing/2023-fy)