# ＣＤＳ（2169） 2024年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2169/disclosure/20250204562157
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/2169

## 何が変わったか

2024年12月期の連結業績について、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前期を上回った実績を報告しています。併せて、2025年12月期の通期業績予想を新たに示していますが、既存予想の差し替えとは記載されていません。

## 会社が挙げた理由

技術情報ソリューション事業は取引先企業での新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延や販売管理費の増加により減収減益となりました。一方、FAロボットソリューション事業は教育関連の受注増加、デジタルソリューション事業はシステム開発案件・ITインフラ案件の好調や新規取引先の獲得により増収増益となり、グループ全体では増収増益となりました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 9,722百万円、営業利益 1,465百万円、経常利益 1,467百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 998百万円、１株当たり当期純利益 146円44銭
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損4,687千円、減損損失1,782千円、会員権評価損5,100千円、貸倒引当金繰入額1,100千円。特別損失合計12,669千円。
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「次期の連結業績の予想は次のとおりであります」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高 10,492百万円（前期比7.9％増）」「営業利益 1,506百万円（同上2.8％増）」「経常利益 1,505百万円（同上2.6％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益 1,056百万円（同上5.8％増）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前期比7.9％増、営業利益は2.8％増、経常利益は2.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益は5.8％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが小さい（原文: 「「売上高…前期比 7.9％増」「営業利益…2.8％増」「経常利益…2.6％増」「親会社株主に帰属する当期純利益…5.8％増」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「（連結）」および本文の「４．個別財務諸表」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益 1,056百万円（同上 5.8％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 10,492百万円（前期比 7.9％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「前期の「親会社株主に帰属する当期純利益 998,751千円」と当期の「1,056,588千円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計 12,669千円」「減損損失 1,782千円」「会員権評価損 5,100千円」「貸倒引当金繰入額 1,100千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延」「教育関連の受注が増加」「システム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「技術情報ソリューション事業」「ＦＡロボットソリューション事業」「デジタルソリューション事業」「ＰＬＭシステム構築およびモデルベース開発」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延等」「販売管理費が増加」「教育関連の受注が増加」「新規取引先企業を獲得」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延等の影響」「営業支援費等の販売管理費が増加」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「前連結会計年度から引続きシステム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調」「売上高5,587百万円（前期比16.5％増）、営業利益909百万円（前期比25.5％増）」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「前連結会計年度から引続き」「当社グループへの中長期的な需要は拡大するものと考えております」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「取引先企業での新製品開発抑制…販売管理費が増加」「教育関連の受注が増加」「システム開発案件やＩＴインフラ案件の売上が好調」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「当連結会計期間より報告セグメントを変更」「連結子会社の数 5社」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「「当連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「上記予想は本資料の発表日現在において入手可能な情報に基づき作成」「最終の業績は、今後の様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」」）