# ジーエヌアイグループ（2160） 2025年12月期 決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2160/disclosure/20260213560768
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/2160

## 何が変わったか

売上収益は前期を上回った一方、営業利益・税引前利益・親会社帰属利益は赤字に転じた。特に営業利益は前期の1,402百万円の黒字から3,483百万円の損失となった。

## 会社が挙げた理由

売上収益は、アイスーリュイの中国市場での売上が過去最高となったことや、医療機器事業で胎盤由来製品の大口受注があったことなどにより増加した。利益面では、主に株式報酬費用の増加、研究開発費の増加、前期に計上したGNI USAとの関係会社長期貸付金精算に伴う為替換算差額累積額戻入益の反動が挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年1月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":26840,"unit":"百万円","yoy_pct":13.7}
- 営業利益: {"value":-3483,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-4646,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-4411,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △84.09円
- 売上高営業利益率: △13.0％
- 自己資本比率: {"当期末":59.9,"前期末":50.7}
- 総資産: {"value":83791,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":51675,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2408,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-536,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":13738,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":21101,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","理由":"製薬及び創薬事業における現時点で合理的な業績予想の算定が困難なため、記載なし"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1137,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["株式会社ZOO LABO"]},"除外":{"社数":1,"社名":["ガバナンス・パートナーズASIA投資事業有限責任組合"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 55682069
- 期末自己株式数: 13643
- 業績の増減要因: 売上収益は、アイスーリュイの中国市場での売上収益が過去最高を記録したこと、BBの売上収益が好調に推移したこと、胎盤由来製品の大口受注などにより増加した。利益の減少は、主に株式報酬費用の増加、研究開発費の増加、前期のGNI USAとの関係会社長期貸付金精算に伴う為替換算差額累積額戻入益の反動による。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は『2025年12月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）』で、業績欄も『2025年12月期の連結業績』となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「『2026年12月期の連結業績予想は記載しておりません。』」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上収益は『26,840百万円、13.7％増』、営業利益は『△3,483百万円』、親会社の所有者に帰属する当期利益は『△4,411百万円』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上収益は23,611百万円から26,840百万円、営業利益は1,402百万円から△3,483百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業利益『△3,483百万円』、税引前利益『△4,646百万円』、親会社の所有者に帰属する当期利益『△4,411百万円』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「『現時点では業績に与える影響を合理的に見積もることが困難であると判断し、業績予想の開示を控えております。』」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年12月期の年間配当『0.00円』、2026年12月期予想の年間配当『0.00円』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「医薬品事業は『4,014百万円のセグメント損失（前連結会計年度は371百万円のセグメント利益）』、医療機器事業は『530百万円、前連結会計年度比48.6％減』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上収益営業利益率は2024年12月期『5.9％』、2025年12月期『△13.0％』。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2024年12月期『50.7％』、2025年12月期『59.9％』。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「『営業活動による正味キャッシュ・フロー △3,164 △2,408』および『2,408百万円の支出』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「販売費及び一般管理費の増加は『主に株式報酬費用の増加によるもの』、研究開発費は『3,298百万円、前連結会計年度比17.3％増』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「販売費及び一般管理費は前期15,771百万円から当期19,002百万円、人件費は5,074百万円から7,693百万円、研究開発費は2,811百万円から3,298百万円。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「『アイスーリュイの売上が過去最高を記録』、『胎盤由来製品の大口受注』、『株式報酬費用の増加によるもの』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「『業績予想については…大きく変動する可能性があります』、『合理的に見積もることが困難』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年１月１日～2025年12月31日』および売上収益『26,840百万円』、営業利益『△3,483百万円』。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『米国の関税政策』、F351の『NDA承認並びに上市時期のタイミング、想定薬価』、『Cullgenの研究開発の進捗、マイルストン収入および上場時期』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：有』の一方、売上収益は『前連結会計年度比13.7％増』と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。』」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：有』。新規は『株式会社ZOO LABO』、除外は『ガバナンス・パートナーズASIA投資事業有限責任組合』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『重要な後発事象　該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）』。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『F351の第３相臨床試験を2024年10月に中国にて完了』、『2026年上半期に新薬承認申請（NDA）を見込んでおります』。」）