# 売上高・売上総利益率・営業利益等を重視する経営指標｜オープンアップグループ（2154）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社グループは、各事業の成長性と収益性を評価する指標として、売上高とその増加率、売上総利益率、営業利益とその増加率を重視しております。」 — 事業の成長性・収益性を評価する主要指標として、売上高、売上総利益率、営業利益及びそれぞれの増加率を位置付けている。 (https://komori.app/company/2154/filing/2016-fy)
- FY2019 再定義 「当社グループは、各事業の成長性と収益性を評価する指標として、売上高とその増加率、売上総利益率、営業利益とその増加率、EBITDA（当社算定方法：営業利益＋のれん償却額＋減価償却費＋M&A一時費用）とその増加率を重視しております。」 — 従来の売上高・売上総利益率・営業利益に加え、EBITDAとその増加率を重視する指標へ説明を広げた。 (https://komori.app/company/2154/filing/2018-fy)
- FY2021 再定義 「また、稼働する社員数の増加と稼働率は客観的な非財務の指標として重要であり、同じく開示を行っております。」 — 売上高、利益率、営業利益、EBITDA等の財務指標に加え、稼働社員数と稼働率を重要な非財務指標として位置付け、評価・開示の範囲を広げた。 (https://komori.app/company/2154/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「また、中期経営計画として2025年６月期までを計画期間とする中期経営計画「BY25」を2021年８月に設定しております。当該計画においては、現事業セグメントにおける自立成長とM&Aによる事業拡大を引き続き推進し、2025年６月期の売上高と営業利益（国際会計基準）を目標として示しております。2025年６月期のターゲット目標は、売上高2,500億円、営業利益250億円（売上高比率10％）を展望しており、2022年９月現在（毎年アップデートするローリング形式）でコミットする2025年６月期の計画は、売上高2,000億円、営業利益160億円の計画と見込んでおります。」 — BY25の財務目標が、従来のEBITDA中心の説明から、IFRSベースの売上高・営業利益へ整理された。ターゲットは売上高2,500億円、営業利益250億円、コミット計画は売上高2,000億円、営業利益160億円とされた。 (https://komori.app/company/2154/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再定義 「事業利益は、「売上総利益」から「販売費及び一般管理費」を減算したもので、「その他の収益」や「その他の費用」に計上される特別項目（雇用調整助成金や減損損失等）による影響を除いたものを示している当社独自の利益指標です。」 — 従来の売上高・営業利益・EBITDA等に加え、特別項目の影響を除く当社独自の「事業利益」を業績説明に用いた。 (https://komori.app/company/2154/filing/2022-q2)
- FY2023 その他 「2023年６月期時点において中期経営計画「BY25」の当初計画を上回るスピードで進捗しており、「BY25」コミットメントの目標達成が確実視されるため、新たに中期経営計画を策定し、2024年６月期末に開示を予定しております。」 — BY25は当初計画を上回る速度で進捗し、コミットメント目標の達成が確実視されるとの認識を示した。新たな中期経営計画を策定し、2024年6月期末に開示する予定としている。 (https://komori.app/company/2154/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再定義 「当第１四半期連結累計期間の期首より、マネジメントによる管理を一層強化するため、セグメント利益を従来の営業利益から、営業利益に持分法による投資損益を調整した金額に致しました。」 — セグメント利益の管理指標を従来の営業利益から、営業利益に持分法による投資損益を調整した金額へ変更し、マネジメントによる管理を強化する形に整理した。 (https://komori.app/company/2154/filing/2023-q2)
- FY2024 引き上げ 「「収益指標」：売上高・営業利益（年率）10％以上成長、営業利益率10％以上の達成
「成長指標」：国内エンジニア数（年率）10％以上、社員の育成投資、Ｍ＆Ａ
「還元指標」： 配当性向50％以上、累進配当、自己株式取得」 — BY25のコミットメント達成予定を受け、新たな中期経営方針として、収益・成長・還元の3指標を設定した。売上高・営業利益、国内エンジニア数、営業利益率及び配当性向に具体的な水準を示している。 (https://komori.app/company/2154/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 再定義 「当社は、資源配分に係る意思決定、業績管理区分をより経営実態に適した形に見直し、従来の「機電・ＩＴ領域」を「機電領域」及び「ＩＴ領域」に分割してマネジメントする変更を行っております。」 — 経営指標・業績管理について、従来の機電・IT一体管理から、機電領域とIT領域を分けて資源配分・業績評価する管理単位へ変更した。 (https://komori.app/company/2154/filing/2025-h1)
- 2026-08-07 再定義 「2027年６月期の連結業績予想より、事業利益の記載は行っておりません。」 — 次期業績予想では事業利益の記載を取りやめ、営業利益及び営業利益率を中心とする管理・開示へ整理した。 (https://komori.app/company/2154/disclosure/20260807515321)
- 2026-09-03 引き上げ 「2028年6月期における目標数値を開示しています。」 — 売上高2,000億円、営業利益200億円以上、営業利益率10％以上の2028年6月期目標を成長指標として示した。 (https://komori.app/company/2154/disclosure/20260902530871)
- FY2026 再定義 「「収益目標」：2028年６月期における売上収益200,000百万円、営業利益20,000百万円以上及び営業利益率10％以上の達成
「成長施策」：エンジニアの処遇改善、採用チャネルの拡充、ＡＩエージェントへの投資及び事業オペレーションへの活用、採用ブランディングの強化、全体最適の観点からの組織再編並びにＡＩをはじめとする技術革新を踏まえた事業展開の推進
「株主還元方針」：配当性向60％以上、累進配当の実施、事業環境や資本効率等を踏まえた機動的な自己株式の取得」 — 中期経営方針を2028年6月期目標へ更新し、売上収益2,000億円、営業利益200億円以上、営業利益率10％以上を設定した。成長施策と還元方針もAI投資、組織再編、配当性向60％以上及び自己株式取得まで具体化した。 (https://komori.app/company/2154/filing/2025-fy)