# 再生可能エネルギー等による環境負荷軽減対応の強化｜Ｅ・Ｊホールディングス（2153）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「再生可能エネルギー等環境負荷軽減施策の普及を支援し、レジリエントな循環型社会の形成に貢献する。」 — 長期ビジョンの基本方針として、再生可能エネルギー等の普及支援と循環型社会形成への貢献を新たに掲げている。 (https://komori.app/company/2153/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「当連結会計年度では、ＴＣＦＤ（※１）に関する調査を開始し、ＴＣＦＤ提言（※２）への賛同表明、ＳＢＴイニシアティブ（※３）の認証取得に対するコミットメントレターの提出を済ませるとともに」 — 気候変動対応について、TCFD調査開始、TCFD提言への賛同表明、SBT認証取得へのコミットメント及び2030年度のCO2削減目標・具体策の策定と開示を進めた。 (https://komori.app/company/2153/filing/2021-fy)
- FY2024 前進 「当連結会計年度において、ＳＢＴイニシアティブより、当社のＣＯ₂排出量削減目標が、世界の気温上昇を1.5℃以下に抑えることを目指した科学的根拠に基づくものであるとの認定（ＳＢＴ認定）を取得しました。」 — 気候変動対応についてSBT認定を取得し、TCFD、JCI及びCDPへの対応も進めた。2024年5月期はCO2排出量を基準年比39％削減し、ハイブリッド車・電気自動車比率42％、再生可能エネルギー等による電力調達比率59％となっている。 (https://komori.app/company/2153/filing/2023-fy)
- FY2025 その他 「新たな関係会社（㈱東京ソイルリサーチ）の加入により、排出量の増大を避けることができず、結果として5.9％の増（前連結会計年度は39％の減）となりました。」 — 東京ソイルリサーチの連結加入により、温室効果ガス排出量は前年度の39％減から当年度は5.9％増へ変化した。一方、ハイブリッド車・電気自動車比率は48％、再生可能エネルギー等による電力調達比率は65％へ上昇している。 (https://komori.app/company/2153/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「スコープ１の燃料消費による直接排出については、社有車のハイブリッド車及び電気自動車への積極的な更新により、また、スコープ２の電力使用による間接排出については、電力の再生可能エネルギー由来による調達や非化石証書の購入などの削減努力を進めた結果、39.8％削減となりました（前連結会計年度実績36.0％削減）。」 — 温室効果ガス排出量は基準年比39.8％削減となり、前年度の36.0％削減から改善した。ハイブリッド車・電気自動車比率は57.0％、再生可能エネルギー等による電力調達比率は72.3％へ上昇している。 (https://komori.app/company/2153/filing/2025-fy)