# 時価算定会計基準等の2022年５月期適用予定｜Ｅ・Ｊホールディングス（2153）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「「時価の算定に関する会計基準」等の適用予定日　2022年５月期の期首から適用します。」 — 時価の算定に関する会計基準、金融商品・棚卸資産関連基準等を2022年５月期の期首から適用する予定であり、影響額は未定としている。 (https://komori.app/company/2153/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「「時価の算定に関する会計基準」等の適用予定日　2022年５月期の期首から適用します。」 — 時価算定会計基準等を2022年５月期の期首から適用する予定を継続している。 (https://komori.app/company/2153/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号  2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」（企業会計基準第10号  2019年７月４日）第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。」 — 2022年５月期の期首から適用予定としていた時価算定会計基準等を第１四半期の期首から適用した。四半期連結財務諸表への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/2153/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号  2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」（企業会計基準第10号  2019年７月４日）第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、四半期連結財務諸表への影響はありません。」 — 時価算定会計基準等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、四半期連結財務諸表への影響はないとの説明を継続している。 (https://komori.app/company/2153/filing/2021-q2)
- FY2022 再掲 「「時価の算定に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し」 — 時価算定会計基準等を年度期首から適用し、連結財務諸表への影響はないとの説明を継続している。 (https://komori.app/company/2153/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号　2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。これによる四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」 — 時価算定会計基準の適用指針を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、四半期連結財務諸表への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/2153/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号　2021年６月17日。以下「時価算定会計基準適用指針」という。)を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針第27-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。これによる四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」 — 時価算定会計基準の適用指針を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、四半期連結財務諸表への影響はないとの説明を継続している。 (https://komori.app/company/2153/filing/2022-q2)