# アイティメディア（2148） 2026年3月期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2148/disclosure/20260526548355
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-26
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/2148

## 何が変わったか

2026年3月期は売上収益が増えた一方、営業利益と当期利益は減少した。BtoCメディア事業は伸びたが、BtoBメディア事業への成長投資や人件費・システム関連費用などが利益を押し下げた。

## 会社が挙げた理由

BtoBメディア事業では国内SaaS系顧客の鈍化、デジタルイベントの減収、発注ナビなど成長領域への広告宣伝費投入があった。全社では労務・人件費、システム強化・25周年行事・M&A関連一時費用、その他費用、プロダクト強化に伴う原価が増加した。一方、BtoCメディア事業では運用型広告収益の増収、UI・コンテンツ編成の最適化による広告単価改善が増益要因となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":8311,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6}
- 営業利益: {"value":1765,"unit":"百万円","yoy_pct":-13}
- 経常利益: {"value":1801,"unit":"百万円","yoy_pct":-13.7}
- 純利益: {"value":1191,"unit":"百万円","yoy_pct":-20.4}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":21.2,"unit":"%","yoy_change_point":-3.8}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: 2027年3月期：売上収益・営業利益・税引前利益・当期利益の具体的な予想値はnot_disclosed。過去最高の売上収益、4期ぶりの増益を計画。
- 通期予想に対する進捗率: {"BtoBメディア事業":{"売上":94.6,"unit":"%"},"BtoBメディア事業メディア売上":{"売上":93.8,"unit":"%"},"BtoBメディア事業子会社売上":{"売上":100.3,"unit":"%"},"BtoCメディア事業":{"売上":112.8,"unit":"%"}}
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"BtoBメディア事業":{"売上":{"value":6619,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.2},"営業利益":{"value":1207,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.1}},"BtoCメディア事業":{"売上":{"value":1691,"unit":"百万円","yoy_pct":15.1},"営業利益":{"value":557,"unit":"百万円","yoy_pct":71.9}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":460,"単位":"人"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標":"FY29 EPS 140円","目標年度":"FY29"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: 当期配当は配当性向70%水準へ
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「BtoBメディア事業 94.6％」「メディア売上 93.8％」「子会社売上 100.3％」「BtoCメディア事業 112.8％」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「営業利益の増減分析に「累計期間」と記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「2027年3月期　過去最高の売上収益を計画」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益　増減分析」「YoY ▲263百万円（▲13%）」および「労務・人件費 ＋182」「外注費 ＋64」「その他 ＋226」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「コスト先行」「労務・人件費 ＋182」「プロダクトの強化に伴う原価の増加」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「BtoBメディア事業 売上 6,619百万円、営業利益 1,207百万円」「BtoCメディア事業 売上 1,691百万円、営業利益 557百万円」」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「労務・人件費 ＋182」「システム強化、25周年行事、MA関連一時費用、外注費 ＋64」「その他 ＋226」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「営業利益 13.0％減」「BtoBメディア事業 0.2％減収 29.1％減益」「国内 SaaS系顧客が鈍化」「発注ナビに広告宣伝費を投入」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「見通しの前提数値の記載は確認できない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「リスク：ネガティブ」「AI検索による検索流入減」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な水準の記載は確認できない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「中期目標：FY29 EPS140円」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「マジセミ株式会社の株式の取得（子会社化）」「取得価額 20億円」「2026年4月1日」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「「顧客数 1,033社」「顧客単価 563万円」「PV（月平均）265百万PV」「広告単価（CPM）530円」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「顧客数「▲0.3％」、顧客単価「▲3.3％」、PV「▲18.1％」、広告単価「＋40.5％」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「BtoBメディア事業売上＝顧客数×顧客単価」「BtoCメディア事業売上＝PV×広告単価」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「人員規模 460名」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「20兆円のテクノロジー市場」「デジタルの顧客獲得支出 1,000億円～2,000億円」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当方針に基づき、当期配当は配当性向 70%水準へ」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記載は確認できない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に関する数値の記載は確認できない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「株式取得価額 20億円」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年3月期 決算説明会資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁が相当な割合（原文: 「「当社グループの存在意義」「アイティメディアのマテリアリティ」「当社グループの事業」」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載は確認できない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「過去最高の売上収益を計画」「4期ぶりの増益見込む」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「顧客数「▲0.3％」、顧客単価「▲3.3％」、PV「▲18.1％」、広告単価「＋40.5％」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「顧客数 × 顧客単価」「PV × 広告単価」」）