# アイティメディア（2148） 2026年3月期 決算補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2148/disclosure/20260501515958
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-01
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/2148

## 何が変わったか

2026年3月期は売上収益が2.6%増えた一方、営業利益は13.0%減少した。BtoBメディア事業が減益となる一方、BtoCメディア事業は増収増益で、2027年3月期は増収・増益を計画している。

## 会社が挙げた理由

BtoBでは国内SaaS系顧客の鈍化、ピイ.ピイ.コミュニケーションズの連結、発注ナビへの広告宣伝費投入があった。BtoCではUI・コンテンツ編成の最適化による広告単価改善と、想定よりコストが減少したことが増益要因となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2026年3月期
- 売上高: {"value":8311,"unit":"百万円","yoy_pct":2.6}
- 営業利益: {"value":1765,"unit":"百万円","yoy_pct":-13}
- 経常利益: {"value":1801,"unit":"百万円（税引前利益）","yoy_pct":-13.7}
- 純利益: {"value":1191,"unit":"百万円（親会社の所有者に帰属する当期利益）","yoy_pct":-20.4}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: 連結21.2%、前年同期比3.8ポイント低下
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":9200,"unit":"百万円"},"調整後EBITDA":{"value":2200,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":1380,"unit":"百万円"},"EPS":{"value":70.86,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"BtoBメディア事業":{"value":94.6,"unit":"%"},"BtoBメディア売上":{"value":93.8,"unit":"%"},"BtoB子会社売上":{"value":100.3,"unit":"%"},"BtoCメディア事業":{"value":112.8,"unit":"%"}}
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"BtoBメディア事業":{"売上":{"value":6619,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.2},"営業利益":{"value":1207,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.1}},"BtoCメディア事業":{"売上":{"value":1691,"unit":"百万円","yoy_pct":15.1},"営業利益":{"value":557,"unit":"百万円","yoy_pct":71.9}}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"BtoBメディア売上":"顧客数×顧客単価","BtoCメディア売上":"PV×広告単価"}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"value":382,"unit":"名","時点":"2026年3月末日"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"FY29","営業利益":"30～40億円前後","当期利益":"27億円前後","EPS":"140円"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"value":100,"unit":"円（予想）","中間・期末内訳":"中間50円、期末50円"}
- 配当性向: {"value":70,"unit":"%以上を目標"}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"テクノロジー市場":"20兆円","テクノロジー業界":"50,000社","デジタルの顧客獲得支出":"1,000億円～2,000億円（0.5%～1.0%）"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: Pipeline Dashboardの無償提供開始、AI専門情報サイト『ITmedia AI＋』の成長、AI検索『Perplexity』との提携、動画メディア『TechLIVE by ITmedia』の開設、産業DXメディア・アライアンスの強化、ねとらぼのCMS刷新、ピイ.ピイ.コミュニケーションズの完全子会社化、マジセミの完全子会社化

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「BtoBメディア事業 94.6%、メディア売上 93.8%、子会社売上 100.3%、BtoCメディア事業 112.8%。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「『2026年3月期 連結業績概況』として前期と当期の通期数値を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「『過去最高の売上収益を計画』『2025年7月 過去最高の300万PVを突破』。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「『2027年3月期 連結業績予想』『配当予想』を新たに掲載。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「『国内SaaS系顧客が鈍化』『広告単価が改善』『人員投入等の遅れによりコストが想定よりも減少』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『UIとコンテンツ編成の最適化により広告単価が改善』『発注ナビに広告宣伝費を投入』『コストが想定よりも減少』。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「BtoB売上6,619百万円・営業利益1,207百万円、BtoC売上1,691百万円・営業利益557百万円。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「コストや広告宣伝費への言及はあるが、費目別金額の記載はない。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「BtoB営業利益は前年比29.1%減、顧客数は0.3%減、顧客単価は3.3%減、PVは18.1%減。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「『現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいて』と記載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「実際の業績が予想と大きく異なる可能性への注意書きはあるが、リスク額はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想と前年比は示されているが、残り期間の必要水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「『中期目標 FY29 EPS 140円』、FY29の営業利益30～40億円前後・当期利益27億円前後。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「『Pipeline Dashboard 無償提供開始』『Perplexityとの提携』『TechLIVE by ITmediaを開設』『マジセミを完全子会社化』。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「顧客数1,033社、顧客単価563万円、PV265百万PV、広告単価530円、ID会員数200万人、加盟社数8,000社。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「顧客数▲0.3%、顧客単価▲3.3%、PV▲18.1%、広告単価＋40.5%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「『BtoBメディア事業売上＝顧客数×顧客単価』『BtoCメディア事業売上＝PV×広告単価』。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「『従業員数 382名（連結：2026年3月末日現在）』。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「『20兆円のテクノロジー市場』『テクノロジー業界50,000社』『デジタルの顧客獲得支出1,000億円～2,000億円』。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「『配当性向70％水準の配当を計画』『連結配当性向70%以上を目標』。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「『株主還元 85億円～100億円』『配当（自己株式取得）』。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「『高ROEの維持・向上』。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「『既存投資・R&D 10億円～20億円』『中期投資枠50～80億円』。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は『2026年3月期 決算補足説明資料』で、業績サマリー、セグメント別概況、業績予想を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「『会社概要』『事業セグメントと収益モデル』のページがある一方、業績サマリー以降に多数の業績関連ページがある。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「数値予想と各種KPIを掲載しており、『差し控えたい』『未定』等の記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『過去最高の売上収益を計画』『4期ぶりの増益見込む』に加え、『実現を約束する趣旨のものではありません』と記載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「会社概要ページを複数掲載する一方、『連結業績概況』『セグメント別概況』『連結業績予想』を中心に構成。」）