# ＵＴグループ（2146） 2026年３月期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2146/disclosure/20260514534895
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 75
企業ページ: https://komori.app/company/2146

## 何が変わったか

売上高は前期並みで修正後予想を下回った一方、単価改善や稼働の最適化、販管費削減により営業利益は大幅に増加し、過去最高益となった。期末配当も業績予想の上振れを受けて増額修正された。

## 会社が挙げた理由

単価・マージン率の向上、非稼働人員の適正化による待機コストの圧縮、人件費・募集費・減価償却費・のれん償却額など販管費の減少。株式報酬費用の引当額が予想より少なく、売上総利益が5億円上振れしたことも営業利益の上振れ要因。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年3月期 通期
- 売上高: {"value":1668,"unit":"億円","yoy_pct":0.8}
- 営業利益: {"value":106,"unit":"億円","yoy_pct":46.3}
- 経常利益: {"value":108,"unit":"億円","yoy_pct":31}
- 純利益: {"value":71,"unit":"億円","yoy_pct":61.4}
- 売上総利益率: {"率":"19.2%","前年同期比の増減ポイント":"前年同期の18.3%から上昇"}
- 営業利益率: {"率":"6.4%","前年同期比の増減ポイント":"前年同期の4.4%から上昇"}
- 販管費: {"value":213,"unit":"億円","売上高販管費率":"12.9%"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":41526,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":2529,"unit":"百万円"},"営業利益率":"6.1%","国内技術職社員数":{"value":32922,"unit":"名"}}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 売上高は修正後業績予想を下振れ、営業利益は業績予想を11億円上振れ
- セグメント別実績: {"モーター・エナジー事業":{"売上高":{"value":52036,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.4}},"セミコンダクター事業":{"売上高":{"value":37572,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3}},"エージェント事業":{"売上高":{"value":62580,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8}},"ネクストキャリア事業":{"売上高":{"value":14665,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.3}},"利益":"not_disclosed"}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":32922,"単位":"名","期中の増減":"前期比4.0%減"}
- 業績見通しの前提: 需要は均衡状態が継続し、マクロ影響は軽微と見込む
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"2029年3月期","売上高":"1,850億円","売上総利益":"350億円","営業利益":"150億円","当期純利益":"91億円","1株当たり配当金額":"15.20円","在籍人数":"38,000人","営業利益率":"8%"}
- 財務目標: {"営業利益率":"2029年に8%への回帰を目指す","自己資本比率":{"実績":"39.8%"},"ROE":"not_disclosed","ROIC":"not_disclosed","D/Eレシオ":"not_disclosed"}
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":"12.25円","中間・期末の内訳":"1Q 2.68円、2Q 2.97円、3Q 2.60円、4Q 4.00円"}
- 配当性向: 100%（1株当たり10円を下限）
- 自己株式取得: 実施への言及あり。取得枠の金額・株数・期間はnot_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: 製造業の現場人材は2040年に256万人不足予想
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 貯まるワークによる会員化・ポイントプログラム、従業員向け株式給付による社員株主化、自動車業界向け期間従業員紹介サービス、Next UT（派遣から正社員転籍）の強化、2026年7月の社外向け求人アプリのローンチ、2027年1月の社内アプリとの統合・アップデート、2027年3月期からの単一セグメントへの変更予定

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「売上高…予想差異 △12億円」「営業利益…予想差異 ＋11億円」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上は修正後業績予想を下振れたものの、営業利益は上振れて着地」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「四半期単位の売上高・技術職社員数の推移」「連結売上高 41,526」「連結営業利益 2,529」」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「営業利益は上振れて着地し過去最高益を達成」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「期末配当は上記方針のもと前回予想から1.40円増配」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「連結営業利益の増減要因」図に「在籍人数減少による減益 △7.7」「単価・マージン率向上による増益 9.7」などを記載」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「単価向上…による売上総利益の増加、販売管理費の減少により前年同期比で増益」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「セグメント別売上高」には4事業の売上高を掲載。セグメント別業績ページの利益数値は記載なし」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「人件費12.9億円減少、募集費6.2億円減少、のれん償却／減価償却費／その他販管費5.7億円減少」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「売上高…予想差異 △12億円」「技術社員数…前期比 △4.0%」「単価増加及び稼働時間の増加により増収」」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「需要は均衡状態が継続、マクロ影響は軽微で見込んでいるが注視が必要」」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「注視が必要」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「残りの中計期間で取り組むこと」として会員化、利益還元、採用コスト抑制などを記載」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中計最終年度（2029年3月期）目標」および「初年度（2026年3月期）の振り返り」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「2026年7月に社外向け求人アプリをローンチ」「2026年6月に初回の株式交付を実施」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「技術社員数 32,922名」「紹介実績 934件」「エンジニア数は1,222名」「提携社数は期末で61社」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「紹介成約数 前期比＋82件」「エンジニア数は1,222名（前期比＋68名）」「技術社員数 前期比△4.0%」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「一人当たり月間売上高」「技術職社員数」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「技術社員数 32,922名 前期比 △4.0%」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「製造業の現場人材は256万人不足予想」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向100％、かつ一株当たり配当金額の下限は10円」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「利益剰余金による配当実施、自己株式の取得」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2029年に…利益率8％への回帰を目指す」「自己資本比率39.8％」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「該当する金額記載なし」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年３月期 決算説明資料」」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「1頁目から「第5次中期経営計画」、3頁目から「通期連結決算要旨」」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載なし」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は…過去最高益を達成」「2027年3月期より単一セグメントに変更予定」「回帰を目指す」」）