# クルーズ（2138） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2138/disclosure/20260513528518
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/2138

## 何が変わったか

2026年3月期は売上高が減少した一方、ITアウトソーシング事業の伸長などにより営業損益が赤字から黒字に転換し、経常赤字と最終赤字も縮小しました。2027年3月期はホテルコンバージョン事業を成長の柱として、売上高18,000百万円、営業利益608百万円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

IT人材不足を背景にITアウトソーシング事業が拡大した一方、SHOPLIST事業の譲渡によりEC事業の売上高が減少しました。Ada.事業は単独では増収となっており、来期以降は既存事業を基盤にホテルコンバージョン事業を新たな成長の柱として推進するとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日～2026年３月31日
- 売上高: {"value":11820,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.7}
- 営業利益: {"value":23,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-170,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-470,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △49.18円
- 売上高営業利益率: 0.2
- 自己資本比率: {"当期末":28.4,"前期末":31.1}
- 総資産: {"value":30800,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":8858,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-141,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-7632,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2231,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3873,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":52.3},"営業利益":{"value":608,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":159,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":48,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":232680,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":280,"unit":"千円","対象資産":"建物"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1451,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":39000,"unit":"千円"},{"項目":"新株予約権戻入益","value":4781,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":52,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":19295,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":280,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":999,"unit":"千円"},{"項目":"関係会社株式売却損","value":7329,"unit":"千円"},{"項目":"事務所移転費用","value":42122,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":5041,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載されています。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":2,"社名":["Studio Z株式会社","CROOZ Blockchain Lab株式会社"]}}
- 重要な後発事象: 翌連結会計年度から報告セグメントを、ホテルコンバージョン事業、介護派遣事業、エンジニア派遣事業、コールセンター・求人・人材紹介事業、EC事業（Ada.）事業の5事業に変更します。変更後の当連結会計年度のセグメント情報は算定中です。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・証券アナリスト向け。決算説明動画を掲載し、オンラインQ&A説明会を開催予定）
- 期末発行済株式数: 12957600
- 期末自己株式数: 3389880
- 業績の増減要因: ITアウトソーシング事業はIT人材不足を背景に増収増益となりました。EC事業はSHOPLIST事業の譲渡により減収となりましたが、Ada.事業単独では増収増益となりました。その他事業は縮小しました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に『2026年３月期 決算短信』、本文に『１．2026年３月期の連結業績』と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「『売上高11,820,516千円（前年同期比16.7％減）』『営業利益23,498千円（前年同期は営業損失1,025,700千円）』『経常損失170,591千円（前年同期は経常損失837,106千円）』『親会社株主に帰属する当期純損失470,527千円（前年同期は…530,396千円）』と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は『前年同期比16.7％減』、営業利益は『23,498千円（前年同期は営業損失1,025,700千円）』です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「『営業利益23,498千円』『経常損失170,591千円』『親会社株主に帰属する当期純損失470,527千円』と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期の営業利益は『23,498千円』、2027年3月期の営業利益予想は『608,702千円』です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表に『2026年３月期…合計0.00』『2027年３月期（予想）…合計0.00』と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の『特別利益合計』は45,286千円、『特別損失合計』は75,069千円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『減損損失 280』および『収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった、建物に係る減損損失』と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「ITアウトソーシング事業は『セグメント利益274,939千円（前年同期比131.2％増）』、EC事業は『セグメント利益73,006千円（前年同期比65.7％増）』、その他事業は『セグメント損失324,447千円（前年同期はセグメント損失1,188,684千円）』です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「表紙に売上高営業利益率として『2026年３月期 0.2』『2025年３月期 △7.2』と記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「連結財政状態に『2026年３月期 28.4』『2025年３月期 31.1』と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「『営業活動によるキャッシュ・フローは、141,789千円の支出』と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「『SHOPLIST事業については、2025年２月28日に株式譲渡が完了しており、当期からはAda.事業のみ』と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 要因ごとに金額あり（原文: 「ITアウトソーシング事業、EC事業、その他事業について売上高・セグメント利益と前年同期比が記載され、投資活動では『投資不動産の取得による支出5,276,706千円』などが示されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として『IT人材の不足』『インバウンド需要の急増』『建築費高騰』、自社施策として『SHOPLIST事業…株式譲渡』『ホテルコンバージョン事業…強力に推進』と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について『となりました』、予想について『業績を拡大していくことを見込んでおり』、『予想数値と大きく異なる可能性があります』と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年４月１日～2026年３月31日』の実績と、『2026年４月１日～2027年３月31日』の予想について、売上高・利益の金額と増減率が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『インバウンド需要の急増に伴い宿泊施設の不足が深刻化』、『都市部での新築開発は建築費高騰等により限界』と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更』、『前年連結会計年度の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた』と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。』と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「注記事項に『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『期中における連結範囲の重要な変更：有』『除外 2社…Studio Z株式会社、CROOZ Blockchain Lab株式会社』と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「『重要な後発事象の注記（報告セグメントの変更）』として、翌連結会計年度から5事業を報告セグメントとすることが記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有（機関投資家・証券アナリスト向け）』と記載されています。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『10以上のサービス・事業を展開』、『売上高年平均成長率約68％』と記載されています。」）