# ジェイエイシーリクルートメント（2124） 個別実績の前期実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2124/disclosure/20240214536265
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/2124

## 何が変わったか

2023年12月期の個別業績は、前期実績と比べて売上高・経常利益・当期純利益のすべてが増加した。売上高は14.7％、経常利益は18.7％、当期純利益は20.2％増加した。

## 会社が挙げた理由

人材紹介事業でコンサルタント数が順調に増加し、BPRの推進とコスト削減の継続も利益増加に寄与したため。なお、生産性は前年度よりやや低下した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":3743,"change_rate":14.7,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":1266,"change_rate":18.7,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":994,"change_rate":20.2,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2023年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 前期単体実績（Ａ）：売上高25,426百万円、経常利益6,758百万円、当期純利益4,930百万円、１株当たり当期純利益122.11円
- 修正の理由: 人材紹介事業では生産性がやや低下したものの、コンサルタント数が順調に増加し、売上高が増加した。基幹情報システム・業務プロセスなどのBPRを進めると同時に、コスト削減を継続したことで利益も増加した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2023年12月期の個別実績値と前期の同実績値について差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「通期の売上高は前年同期比14.7％増」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「表に「売上高」「経常利益」「当期純利益」があり、それぞれ増減額・増減率が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％） 14.7 18.7 20.2」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 売上と利益が同程度（原文: 「売上高14.7％増、経常利益18.7％増、当期純利益20.2％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 個別のみ（原文: 「見出しに「個別実績」、表に「前期単体実績（Ａ）」「今期単体実績（Ｂ）」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「当期純利益」の増減率は「20.2％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高」の増減率は「14.7％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「経常利益は前期6,758百万円に対し今期8,024百万円、当期純利益は前期4,930百万円に対し今期5,924百万円。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 会社の判断（原文: 「「基幹情報システム、業務プロセスなどのBPRを進めると同時にコスト削減の継続もあり」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「人材紹介事業」「基幹情報システム、業務プロセスなどのBPR」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「生産性がやや低下」「コンサルタント数が順調に増加」「BPRを進める」「コスト削減の継続」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 会社の判断（原文: 「「BPRを進めると同時にコスト削減の継続もあり」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当事業年度」「前年度と比較」「前年同期比14.7％増」「経常利益は同18.7％増、当期純利益は同20.2％増」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「コスト削減の継続もあり」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「人材紹介事業」「コンサルタント数が順調に増加」「BPRを進める」「コスト削減の継続」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2024年２月14日」、対象「2023年12月期」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「過去最高を更新しました」「経常利益は同18.7％増、当期純利益は同20.2％増となりました」」）