# ジェイエイシーリクルートメント（2124） 個別実績の前期実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/2124/disclosure/20230213508469
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-02-13
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/2124

## 何が変わったか

2022年12月期の個別実績を前期と比較したところ、売上高は20.5％、経常利益は17.0％、当期純利益は25.7％増加した。公表済み予想の修正ではなく、前期実績との差異を報告する書類である。

## 会社が挙げた理由

人材紹介事業で、高い生産性を維持しながらコンサルタント数が増加したことが売上増加につながった。求職者確保のため広告投資などを積極的に行ったが、好調な業績がその負担を補ったとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":4322,"change_rate":20.5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":984,"change_rate":17,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":1006,"change_rate":25.7,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"－","change_rate":"－","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高21,104百万円、経常利益5,774百万円、当期純利益3,923百万円、１株当たり当期純利益97.04円
- 修正の理由: 当事業年度の人材紹介事業では、高い生産性の下でコンサルタント数が順調に増加した。求職者確保に向けた積極的な広告投資等を実施したが、好調な業績がこれを補った。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 個別（単体）

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2022年12月期の個別実績値と前期の同実績値について差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2022年12月期」および「通期の売上高」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減率「20.5」、経常利益の増減率「17.0」、当期純利益の増減率「25.7」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は前年同期比20.5％増」「経常利益は同17.0％増」「当期純利益は同25.7％増」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 個別のみ（原文: 「表題「個別実績の前期実績値との差異に関するお知らせ」、表中「前期単体実績」「今期単体実績」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「当期純利益」の増減率「25.7」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高」の増減率「20.5」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「経常利益は5,774百万円から6,758百万円、当期純利益は3,923百万円から4,930百万円」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「当事業年度の人材紹介事業」「コンサルタント数が順調に増加」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「高い生産性」「コンサルタント数が順調に増加」「求職者確保に向けた積極的な広告投資等」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 会社の判断（原文: 「「コンサルタント数が順調に増加」「積極的な広告投資等を実施」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当事業年度」「前年同期比20.5％増」「同17.0％増」「同25.7％増」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「人材紹介事業」「高い生産性」「コンサルタント数」「広告投資等」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「求職者確保に向けた積極的な広告投資等を実施しましたが、好調な業績がこれを補い」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2023年2月13日」、対象期「2022年12月期」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「過去最高を更新しました」「コンサルタント数が順調に増加した」「当期純利益は同25.7％増となりました」」）