# 設備事故・自然災害・感染症による供給停止｜日清製粉グループ本社（2002）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「しかし、当社グループの想定範囲を超えた事象が発生した場合、あるいは、新型インフルエンザが大流行した場合など、損害発生、顧客への製品供給に支障をきたすなどの可能性があります。」 — 火災・爆発、地震・風水害、液状化、新型インフルエンザを例示している。 (https://komori.app/company/2002/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「しかし、当社グループの想定範囲を超えた事象が発生した場合、あるいは、新型インフルエンザ等の感染症が大流行した場合など、損害発生、顧客への製品供給に支障をきたすなどの可能性があります。」 — 設備事故、自然災害、感染症による損害・供給停止リスクを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2002/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「しかし、当社グループの想定範囲を超えた事象が発生した場合、あるいは、新型インフルエンザ等の感染症が大流行した場合など、損害発生、顧客への製品供給に支障をきたすなどの可能性があります。」 — 設備事故、自然災害、感染症による損害・供給停止リスクを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/2002/filing/2017-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間につきましては、世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、国内外の経済活動は大きく制限され、消費や生産活動の停滞、雇用情勢の悪化等、極めて厳しい状況が継続しました。」 — 従来は感染症の大流行による供給影響を可能性として記載していたが、世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大と経済活動の制限が実際に発生した。 (https://komori.app/company/2002/filing/2020-q1)
- FY2023 対処 「そして、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付け変更を受け、本年５月８日付で対策本部を終了しました。今後も感染状況の変化や新たな変異株の発生等に迅速かつ的確に対応するために、必要に応じて新型コロナウイルス感染症対策会議（仮称）を開催可能な体制を維持します。」 — 感染症リスクへの常設対策本部は2023年５月８日に終了し、必要時に会議を開催できる体制へ移行した。 (https://komori.app/company/2002/filing/2022-fy)