# 環境対応技術を核としたグローバル事業領域の拡大と安定・持続的成長｜大氣社（1979）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社並びにグループ各社は、社是「顧客第一」と社名「大気社」が示す「エネルギー・空気・水」の環境対応技術を核として、グローバルに事業領域を拡大し、安定的かつ持続的な成長を目指します。」 — 環境対応技術を基盤に、国内外で事業領域を拡大し、安定的・持続的な成長を目標とする基本方針を明示している。 (https://komori.app/company/1979/filing/2016-fy)
- FY2020 再定義 「「特色あるエンジニアリングを通じ、最適な環境を創造するグローバルな企業グループを目指す」ことを長期ビジョンとして掲げ、次の３つを重点項目としております。① 技術　エネルギー・空気・水に関わる技術で、お客様の多様なニーズを満たすエンジニアリング集団を目指す。② 環境　先進的なソリューション技術でお客様の環境課題を解決し、豊かな地球環境を未来へ引き継ぐことに貢献する。③ 人材　個人の創造性・多様性を尊重し、社員が自己の成長と働く喜びを感じることができる風土を大切にする。」 — 従来の環境対応技術を核としたグローバル成長方針を、技術・環境・人材の3重点項目を持つ長期ビジョンとして整理している。 (https://komori.app/company/1979/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「中期経営計画の基本方針「グローバル市場における確固たる地位の確立」とその方向性「事業領域の拡大」の下、中長期的に経済成長が見込まれるインド市場において、高機能の空調設備を必要とする医薬品製造環境を中心に、同社のパネル製造、据付技術と当社の空調設備技術の融合により、同国のクリーンルーム建設市場への対応力強化をめざします。」 — インドのNicomac社の持分74％を取得し、グローバル市場での事業領域拡大という方針に沿ったクリーンルーム建設市場への対応力強化を具体化している。 (https://komori.app/company/1979/filing/2020-q1)
- FY2021-Q3 前進 「このような状況のもと、当社は、資本提携による海外事業領域の拡大に向けた取り組みとして、2020年７月30日にインドにおいてクリーンルーム向けパネルの製造・販売会社Nicomac Clean Rooms Far East LLP（現・Nicomac Clean Rooms Far East Private Limited、以下「Nicomac社」）に出資し、連結子会社化しました。今回の資本参加を機に、中長期的に経済成長が見込まれるインド市場において、高機能の空調設備を必要とする医薬品製造環境を中心に、同社のパネル製造、据付技術と当社の空調設備技術の融合により、同国のクリーンルーム建設市場への対応力強化をめざします。」 — インドのNicomac社との資本提携・連結子会社化を、海外事業領域拡大とクリーンルーム建設市場への対応力強化の具体的な進展として再度説明している。 (https://komori.app/company/1979/filing/2020-q3)
- FY2022 再定義 「社会的課題の解決へのチャレンジを通じて、エネルギー・空気・水に関わる、ハード面の技術革新、ソフト面の経験知の蓄積、新たな領域への知的探索により、総合エンジニアリング力の強化を図ります。…その１つとして、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて取り組んでまいります。」 — 従来の環境対応技術を核としたグローバル成長方針が、持続可能な社会への貢献、総合エンジニアリング力、2050年カーボンニュートラルを含む長期ビジョンへ再整理された。 (https://komori.app/company/1979/filing/2021-fy)
- 2026-05-15 再定義 「当社グループは10年プラン2035の中で、2035年のありたい姿として「Be Engineering for a Sustainable Society」のスローガンを掲げ、中長期的な成長を目指し、以下の取り組みを推進しております。」 — 従来の環境対応技術を核としたグローバル成長方針に加え、10年プラン2035と2035年のありたい姿を示す表現へ整理している。 (https://komori.app/company/1979/disclosure/20260514535039)
- FY2026 前進 「１つ目は、10年プラン2035で環境システム事業のグローバルな『地域戦略』における取り組みとして、ＡＳＥＡＮにて複数国の拠点が連携した受注・施工活動を推進しています。」 — グローバル事業領域の拡大方針について、インド拠点の紹介によるインドネシア・ベトナム案件の受注、データセンターでの拠点間施工人員連携、地域戦略室の新設など、実行体制と受注実績が具体化した。 (https://komori.app/company/1979/filing/2025-fy)
