# 大氣社（1979） 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1979/disclosure/20260514535039
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/1979

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比3.6％増、営業利益が29.8％増となり、増収増益となった。2027年3月期も売上高・営業利益の増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

国内外で半導体関連、データセンター、自動車メーカーなどの設備投資が堅調に推移し、海外の完成工事高が増加した。環境システム事業ではビル空調分野などが増加し、塗装システム事業ではインドや欧州などで増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":286127,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6}
- 営業利益: {"value":23320,"unit":"百万円","yoy_pct":29.8}
- 経常利益: {"value":24790,"unit":"百万円","yoy_pct":24.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":15594,"unit":"百万円","yoy_pct":41.4}
- １株当たり当期純利益: 245.14円
- 売上高営業利益率: 8.2
- 自己資本比率: {"当期末":56.1,"前期末":55.2}
- 総資産: {"value":286820,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":170232,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":64700,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":748,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-23475,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":86359,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":307000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3},"営業利益":{"value":23800,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1},"経常利益":{"value":25000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8},"純利益":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":15.4}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":110,"revised_forecast":119,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: {"当期実績":44.9,"次期予想":41.6,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"環境システム事業":{"外部顧客売上高":{"value":183043,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"売上高（内部取引含む）":{"value":183176,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1}},"塗装システム事業":{"外部顧客売上高":{"value":103084,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"売上高（内部取引含む）":{"value":103088,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.6}}}
- セグメント別利益: {"環境システム事業":{"value":20820,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"塗装システム事業":{"value":4365,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":142096,"unit":"百万円"},"北米":{"value":33115,"unit":"百万円"},"タイ":{"value":17732,"unit":"百万円"},"その他の東南アジア":{"value":32012,"unit":"百万円"},"中国":{"value":11767,"unit":"百万円"},"その他の東アジア":{"value":5350,"unit":"百万円"},"インド":{"value":32566,"unit":"百万円"},"その他":{"value":11486,"unit":"百万円"},"合計":{"value":286127,"unit":"百万円"}}
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":351740,"unit":"百万円"},"受注残高":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":2145,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":402,"unit":"百万円","対象資産":"塗装システム事業の固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産処分益":{"value":166,"unit":"百万円"},"投資有価証券売却益":{"value":1442,"unit":"百万円"}},"特別損失":{"固定資産処分損":{"value":17,"unit":"百万円"},"減損損失":{"value":402,"unit":"百万円"},"投資有価証券評価損":{"value":30,"unit":"百万円"},"工場閉鎖関連損失引当金繰入額":{"value":473,"unit":"百万円"}}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"},"除外":{"社数":0,"社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"開催":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":63464018,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":464423,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 国内外の設備投資が堅調に推移し、海外の完成工事高が増加した。環境システム事業はビル空調分野などが増加し、塗装システム事業はインド・欧州などで増加した一方、前期の国内大型案件の反動減があった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「286,127百万円（3.6％）」、営業利益「23,320百万円（29.8％）」、親会社株主に帰属する当期純利益「15,594百万円（41.4％）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「2026年3月期 286,127、2025年3月期 276,212」、営業利益「2026年3月期 23,320、2025年3月期 17,971」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「23,320百万円」、経常利益「24,790百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「15,594百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年3月期実績「営業利益 233億円」、2027年3月期予想「営業利益 238億円」「前期比 4億円」および表紙「2.1％」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期「合計 110.00円」、2027年3月期（予想）「合計 119.00円」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には「配当性向（連結）2026年3月期 44.9％、2027年3月期（予想）41.6％」とあるが、方針の数値目標はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計「1,608百万円」、特別損失合計「924百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 402百万円」および「塗装システム事業 402百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「環境システム事業「20,820百万円（前期15,299百万円）」、塗装システム事業「4,365百万円（前期4,256百万円）」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率「2026年3月期 8.2％、2025年3月期 6.5％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率「2026年3月期 56.1％、2025年3月期 55.2％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「2026年3月期 64,700百万円、2025年3月期 △21,219百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「各メーカーによる設備投資は堅調に推移」「半導体関連やデータセンター、自動車メーカーの投資が継続」「完成工事高は、国内は減少したものの海外で増加」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「海外の受注工事高は1,854億80百万円（前期比32.4％増加）」「海外の完成工事高は1,440億31百万円（前期比9.4％増加）」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境：「地政学的なリスクの長期化」「各メーカーによる設備投資は堅調」／自社施策：「地域戦略部を新設」「北米のオートメーション企業のＭ＆Ａを実施」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績：「受注工事高は、国内・海外ともに増加」／見通し：「設備投資が継続すると想定」「業績に影響をおよぼす可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」、営業利益「23,320百万円（29.8％）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国での関税政策の動向」「中東地域における地政学的リスク」「原油価格の高騰」「石油由来原材料の価格上昇やサプライチェーンの混乱による部材の調達難」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり当期純利益を算定」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当期における受注工事高は、国内・海外ともに増加し、3,517億40百万円（前期比26.8％増加）」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注工事高 3,517億40百万円」「完成工事高 2,861億27百万円」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「10年プラン2035の中で、2035年のありたい姿として『Be Engineering for a Sustainable Society』のスローガンを掲げ」」）