# 高砂熱学工業（1969） 2025年度通期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1969/disclosure/20260511523043
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 81
企業ページ: https://komori.app/company/1969

## 何が変わったか

2025年度は、工事の進捗拡大と採算改善により売上高・各利益・利益率・受注高が過去最高となり、連結経常利益は初めて500億円を超えた。2026年度も増収増益と過去最高更新を見込み、受注高は5,000億円超を計画している。

## 会社が挙げた理由

大型工場建設を中心とした順調な工事進捗、施工段階での採算改善、生産性向上、国内・海外子会社の堅調な業績推移が主な理由。営業利益については、単体の完工高増加と採算改善、国内子会社の営業強化・原価低減、海外子会社の順調な工事進捗が増益要因として示されている。

## 開示の要点

- _unparsed: {"資料の種類":"決算説明資料","対象決算期":"2025年度通期","売上高":{"value":423923,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1},"営業利益":{"value":47745,"unit":"百万円","yoy_pct":47.3},"経常利益":{"value":50642,"unit":"百万円","yoy_pct":44.8},"純利益":{"value":37470,"unit":"百万円","yoy_pct":35.6},"売上総利益率":{"率":22.1,"単位":"%","前年同期比増減ポイント":3.3},"営業利益率":{"率":11.3,"単位":"%","前年同期比増減ポイント":2.8},"販管費":{"value":not_disclosed,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"},"当四半期3か月の実績":{"売上高":{"value":1178,"unit":"億円"},"その他":"not_disclosed"},"通期業績予想":{"売上高":{"value":440000,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":96000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":50000,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":52000,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":40000,"unit":"百万円"},"ROE":{"value":19.0,"unit":"%程度"},"受注高":{"value":520000,"unit":"百万円"},"繰越高":{"value":491574,"unit":"百万円"}},"通期予想に対する進捗率":"not_disclosed","計画に対する自己評価":"KPIは項目別に、関与現場数108%、現場労務削減時間110%、ユニット生産台数77%と提示","セグメント別実績":{"連結":{"売上高":{"value":423923,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1},"売上総利益":{"value":93719,"unit":"百万円","yoy_pct":30.8},"営業利益":{"value":47745,"unit":"百万円","yoy_pct":47.3},"経常利益":{"value":50642,"unit":"百万円","yoy_pct":44.8},"当期純利益":{"value":37470,"unit":"百万円","yoy_pct":35.6}},"単体":{"売上高":{"value":294497,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4},"営業利益":{"value":41892,"unit":"百万円","yoy_pct":43.8},"経常利益":{"value":44815,"unit":"百万円","yoy_pct":39.9},"当期純利益":{"value":34068,"unit":"百万円","yoy_pct":29.9}},"国内子会社":{"売上高":{"value":48614,"unit":"百万円","yoy_pct":8.8},"営業利益":{"value":2777,"unit":"百万円","yoy_pct":33.1},"経常利益":{"value":2837,"unit":"百万円","yoy_pct":32.9},"当期純利益":{"value":1988,"unit":"百万円","yoy_pct":25.5}},"海外子会社":{"売上高":{"value":90589,"unit":"百万円","yoy_pct":27.3},"営業利益":{"value":3467,"unit":"百万円","yoy_pct":126.4},"経常利益":{"value":4031,"unit":"百万円","yoy_pct":109.1},"当期純利益":{"value":2915,"unit":"百万円","yoy_pct":128.2}}},"増減要因の内訳":{"単体売上総利益":"+17,706百万円","単体販管費":"▲4,949百万円","国内子会社営業利益":"+691百万円","海外子会社営業利益":"+1,936百万円","連結調整":"▲54百万円（営業利益の主な増減要因図の注記）"},"主要KPI":[{"指標名":"受注高","値":460057,"単位":"百万円","前年同期比":10.6},{"指標名":"繰越高","値":411573,"単位":"百万円","前年同期比":9.6},{"指標名":"関与現場数","値":130,"単位":"現場","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"現場労務削減時間","値":109900,"単位":"時間","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"ユニット生産台数","値":6181,"単位":"台","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"PLANETS導入現場数","値":27,"単位":"件","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"FaciTas導入現場数","値":3,"単位":"件","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"ROE","値":19.2,"単位":"%","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"PBR","値":2.8,"単位":"倍","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"大学生の社名認知度","値":35.9,"単位":"%","前年同期比":"not_disclosed"},{"指標名":"新卒採用人数","値":125,"単位":"人","前年同期比":"not_disclosed"}],"単価と数量の指標":"not_disclosed","店舗数・拠点数":"not_disclosed","従業員数":{"人数":2469,"単位":"人（単体、2026年3月末）","期中の増減":"2025年3月末の2,365人から104人増加","採用計画":"not_disclosed"},"業績見通しの前提":{"工事進捗への影響":"中東情勢等による影響を▲20～30%で試算","単体営業利益への影響":"▲2～3%程度と想定","2026年度営業情報倍率":"約130%"},"見通しに織り込んだリスク額":"not_disclosed","中期経営計画の目標":{"連結経常利益":{"目標値":400,"単位":"億円","目標年度":"2026年度","実績":506},"連結ROE":{"目標値":15,"単位":"%程度","目標年度":"2026年度","実績":19.2},"連結売上総利益率":{"目標値":19,"単位":"%以上","目標年度":"2026年度","実績":22.1},"社員数増加":{"目標値":350,"単位":"名以上","目標年度":"2026年度末","実績":"約400名増加"},"グリーンエネルギー供給設備":{"目標値":5000,"単位":"kW相当","目標年度":"中期経営計画対象期間","実績":1000},"カーボントランジション提案":{"目標値":15000,"単位":"t-CO2/年削減","目標年度":"中期経営計画対象期間","実績":24000}},"財務目標":{"ROE":{"目標":15,"実績":19.2,"単位":"%"},"自己資本比率":{"実績":55.0,"単位":"%"},"政策保有株式純資産比率":{"目標":"15%以下","実績":22.6,"単位":"%"}},"年間配当":"not_disclosed（2025年度配当予想の増配修正には言及。具体額は本文抜粋で確認できない）","配当性向":{"率":40,"単位":"%程度・目途"},"自己株式取得":{"取得枠":"約80億円","期間":"2025年4月～6月","実施状況":"実施"},"設備投資額":"not_disclosed","受注高・受注残高":{"受注高":{"value":460057,"unit":"百万円"},"繰越高":{"value":411573,"unit":"百万円"}},"市場規模・シェア":"not_disclosed","質疑応答の論点":"not_disclosed","新しい施策":["T-Base®による建設プロセス変革","タイでの3社の株式取得","水素製造装置Hydro CreatorTMの納品・稼働開始予定","(仮称)HERE®四谷三丁目開発プロジェクトの着工","HR戦略室の新設","報酬体系・人事制度の改定","エキスパート所長認定制度の導入","PLANETS・FaciTasの活用拡大"]}

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「2025年度KPIと実績、2026年度計画」では関与現場数108%、現場労務削減時間110%、ユニット生産台数77%と記載。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「関与現場数の達成率108%、現場労務削減時間110%、ユニット生産台数77%。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「第4四半期単期の売上高は、1,178億円となり過去最高」。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上高、各段階利益・利益率ならびに受注高・繰越工事高のいずれも過去最高を更新」。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「2025年度の配当予想を修正（増配）いたしました」。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「【連結】営業利益の主な増減要因（前期比）」に、単体売上総利益+17,706百万円、単体販管費▲4,949百万円などを記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「施工段階での採算改善」「各社における営業強化策の実践や原価低減活動が奏功」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「連結・単体・国内子会社・海外子会社の売上高、営業利益、経常利益、当期純利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「②（単体）販管費」▲4,949百万円、「人的資本やDX関連に関する投資のほか、法人事業税などの増加」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「ユニット生産台数の達成率77%、2026年度売上総利益率21.8%（前期比▲0.3ポイント）、工事進捗影響▲20～30%時の営業利益影響▲2～3%。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「工事進捗への影響を▲20～30％」「単体営業利益（額）への影響は▲2～3%程度」「情報倍率は約130%」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「中東情勢等の変動による工事進捗への影響評価」「営業利益（額）への影響は▲2～3%程度と想定」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「期初繰越高356,812百万円」「完工高予想320,000百万円」「2026年度も情報倍率は約130%」。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中期経営計画（2023年～2026年）の数値目標に対する2025年度実績」に、連結経常利益目標400億円・実績506億円、ROE目標15%程度・実績19.2%を記載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「タイでの株式取得（3社）」「HR戦略室を新設」「水素製造装置Hydro CreatorTMを納品」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「関与現場数130」「現場労務削減時間109,900」「ユニット生産台数6,181」「PLANETS 27件」「FaciTas 3件」など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「受注高は前期比10.6%増、繰越高は9.6%増、ROEは19.2%、売上総利益率は22.1%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「該当する指標の記載なし。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「単体の期末従業員数は2026年3月末2,469人、新卒採用人数は125人。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「該当する市場規模・シェア・競合比較の記載なし。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向40％目途を基本方針」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式の取得（2025.4〜6月 約80億円を実施）」。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「中期計画の連結ROE目標は15%程度、2025年度実績は19.2%。自己資本比率は55.0%。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「事業投資370億円」「人的投資210億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2025年度通期決算説明資料」で、Agendaに連結決算概要、業績予想、株主還元を掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭Agendaから「2025年度総括」「連結決算概要」「業績予想、株主還元」で構成。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収・増益となる過去最高の更新を計画」「工事進捗への影響を…想定」「6月より稼働開始（予定）」。」）