# 株主還元率原則100％を目指す方針｜サンテック（1960）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「自己資本当期利益率（ＲＯＥ）の安定的向上を意識し、堅実な財務体質を堅持しながら、配当・自己株式取得を通じて、株主還元率原則100％を目指し、積極的な株主還元を行うことを基本的な方針としております。」 — 配当と自己株式取得を手段として、株主還元率原則100％を目指す方針が初めて明示されている。 (https://komori.app/company/1960/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「自己資本当期利益率（ＲＯＥ）の安定的向上を意識し、堅実な財務体質を堅持しながら、配当・自己株式取得を通じて株主還元率原則100％を目指し、積極的な株主還元を行うことを基本的な方針としております。」 — ROE向上と堅実な財務体質を前提に、配当・自己株式取得を通じて株主還元率原則100％を目指す方針が再掲されている。 (https://komori.app/company/1960/filing/2018-fy)
- FY2021 後退 「第12次中計の残り期間においては、上記の成長投資及び新型コロナウイルス環境下での一定流動性確保を踏まえ、適切な株主還元を行うことを基本的な方針としております。」 — 従来の「株主還元率原則100％を目指す」という方針に対し、成長投資と一定流動性の確保を踏まえた「適切な株主還元」と記載され、還元目標の具体的な数値が示されなくなっている。 (https://komori.app/company/1960/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「［第13次中期経営計画の資本政策］
①第13次中期経営計画を推進する過程で必要となる再生可能エネルギー・ＺＥＢ関連ビジネス、人財の育成、所有不動産の有効活用に係る投資、及び株主・協力業者・社員への適正な利益配分という視点をもった対応を行う。
②配当還元については、ＤＯＥも考慮した配当の実施を、検討していく。」 — 従来の株主還元率原則100％という数値方針から、第13次中期経営計画では成長投資と適正な利益配分を併記し、配当についてはDOEも考慮して検討する方針へ再整理されている。 (https://komori.app/company/1960/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「当社は、堅実な財務体質を堅持しながら、配当・自己株式取得を通じて、適切な株主還元を行うことを基本的な方針としております。また、内部留保金につきましては、将来に向かっての事業拡大に有効活用してまいります。」 — 株主還元率100％という数値目標ではなく、配当・自己株式取得を通じた適切な還元と内部留保の事業拡大活用という方針が継続している。 (https://komori.app/company/1960/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「当社は、堅実な財務体質を堅持しながら、配当・自己株式取得を通じて、適切な株主還元を行うことを基本的な方針としております。また、内部留保金につきましては、将来に向かっての事業拡大に有効活用してまいります。」 — 株主還元率100％という従来の数値目標ではなく、配当・自己株式取得による適切な還元と内部留保の事業活用という方針が再掲されている。 (https://komori.app/company/1960/filing/2023-fy)
- 2026-04-27 再定義 「株主還元は、配当性向30％を目途としております。ＤＯＥにつきましては、2.0％以上を確保することを基本方針とし、財務状況や業績に応じて柔軟に対応することとしております。」 — 従来の「適切な株主還元」という方針に加え、第14次中期経営計画における配当性向30％目途とDOE2.0％以上という数値基準が示された。 (https://komori.app/company/1960/disclosure/20260421507801)
- 2026-05-13 再定義 「また、株主還元は、配当性向30％を目途としております。ＤＯＥにつきましては、2.0％以上を確保することを基本方針とし、財務状況や業績に応じて柔軟に対応することとしております。」 — 従来の数値を示さない「適切な株主還元」から、配当性向30％とDOE2.0％以上を目途とする方針へ具体化された。 (https://komori.app/company/1960/disclosure/20260513528364)
- 2026-05-27 再定義 「また、株主還元は、配当性向30％を目途としております。ＤＯＥにつきましては、2.0％以上を確保することを基本方針とし、財務状況や業績に応じて柔軟に対応することとしております。」 — 従来の「適切な株主還元」「DOEも考慮」から、配当性向30％を目途、DOE2.0％以上という具体的な基準が示されている。 (https://komori.app/company/1960/disclosure/20260522545503)
- FY2026 再定義 「第14次中期経営計画期間における株主還元
・配当性向30％を目途とする。
・DOE2.0％以上を確保することを基本方針とし、財務状況や業績に応じて柔軟に対応する。」 — 株主還元率原則100％という従来方針から、第14次中期経営計画では成長投資資金を確保した上で、配当性向30％を目途、DOE2.0％以上を基本とする方針へ再整理された。 (https://komori.app/company/1960/filing/2025-fy)