# トーエネック（1946） FY2026 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1946/filing/2026-h1
提出日: 2026-11-09
対象期間: 2026-04-01 〜 2027-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/1946
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100ZD0C.pdf

## 要点

当中間連結会計期間において、売上高は増収、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも増益となりました。屋内線工事の売上高減少があった一方で配電線工事の工事量増加等が増収・増益の主因として説明されています。

## 数字

- 研究開発費: 3億円
- 設備投資: 37億円
- フリーキャッシュフロー: 63億円

## セグメント

- 設備工事業 / 売上高 1,152億円 / 営業利益 95億円
- エネルギー事業 / 売上高 73億円 / 営業利益 27億円
- その他 / 売上高 0百万円 / 営業利益 3億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 設備の状況: 拠点、帳簿価額、敷地面積。
- 沿革: 沿革と中期目標。

## 前回からの変化

### 外部エクスポージャー

本書類では外部エクスポージャーとして、(1)中東情勢の影響による景気下振れ、(2)原材料価格上昇・労務費上昇、(3)コンプライアンス等のリスク想定、(4)景気下振れに伴う民間設備投資の不確実性、(5)気候変動等の外部要因に関するリスク認識が追記された。既存4件（地政学・原材料・労務費・景気下振れ）へは言及追記を行い、新規に「コンプライアンス等に関するリスク」「気候変動等の外部要因に関するリスク」を追加した。

- + コンプライアンス等のリスク想定
- + 気候変動等の外部要因リスク

### 資本配分

当中間期における資本配分として、有形固定資産の取得支出（3,680百万円）と研究開発費（331百万円）の総額が新たに明示されたため新規エントリを追加。併せて配当（2026年6月・10月決議）と有利子負債残高（80,614百万円）が記載されているため、既存の配当方針・有利子負債削減エントリへ言及を追記。

- + 有形固定資産取得支出
- + 研究開発費支出額
- + 2026年普通株配当決議

### ケイパビリティ構築

提出書類ではCapability Buildingに具体的な施策名の個別記載はない一方、中期経営計画2027に紐づく能力構築方針として「人材投資の更なる拡充」「エリア戦略の展開」「グループ一体でのバリューチェーンの強化」「働き方改革の推進」「安全・施工品質の確保」が明示されているため、新規の正準エントリを追加する。既存エントリへの追加言及は確認できない。

- + 人材投資の更なる拡充
- + エリア戦略の展開
- + グループ一体バリューチェーン強化
- + 働き方改革の推進
- + 安全と施工品質の確保

## 会社自身の言葉

### 中期経営計画2027と基本方針／取り組み

- 「中期経営計画2027の達成に向け、4つの基本方針（①成長分野への挑戦、②既存事業の深化、③人材投資の更なる拡充、④経営基盤の強化）を掲げ、エリア戦略の展開、グループ一体でのバリューチェーンの強化、働き方改革の推進、安全・施工品質の確保に取り組んでいます。」 — 中期経営計画2027の4つの基本方針と、エリア戦略・バリューチェーン強化・働き方改革・安全・施工品質確保への取り組み
- 「将来を見据えたエリア戦略の展開を通じ、地域的な市場アクセスの強化を図っています。」 — エリア戦略の展開による地域的な市場アクセス強化
- 「エリア戦略の展開、グループ一体でのバリューチェーンの強化、働き方改革の推進、安全・施工品質の確保に取り組んでいます。」 — 基本方針の柱（エリア戦略、バリューチェーン、働き方改革、安全・施工品質）に取り組む旨
- 「安全・施工品質の確保」 — 安全・施工品質の確保
- 「働き方改革の推進」 — 働き方改革の推進
- 「③人材投資の更なる拡充」 — 基本方針③「人材投資の更なる拡充」

### 株主還元（配当）

- 「2026年6月25日決議（定時株主総会）普通株式配当総額4,455百万円、1株あたり48円、基準日2026年3月31日、効力発生日2026年6月26日、配当の原資は利益剰余金
- 2026年10月29日決議（取締役会）普通株式配当総額2,897百万円、1株あたり31円、基準日2026年9月30日、効力日2026年11月30日、配当の原資は利益剰余金」 — 中間期に係る配当の決議内容（6月定時株主総会分と10月取締役会分）

### 投資・資金支出（設備投資／研究開発）

- 「有形固定資産の取得による支出として、3,680百万円（円換算: 3,680,000,000円）」 — 有形固定資産の取得による支出の金額（3,680百万円）
- 「研究開発費は331百万円（円換算: 331,000,000円）」 — 研究開発費の金額（331百万円）

### 外部環境・リスク認識（景気／原材料・労務／法令・気候等）

- 「雇用・所得環境の改善を背景に民間設備投資は増加する見込みですが、景気の下振れリスクにも留意しています。」 — 民間設備投資の増加見込みと、景気下振れリスクへの留意
- 「中東情勢の影響による景気の下振れリスクが依然として存在するため、景気動向には留意しています。」 — 中東情勢の影響による景気下振れリスクの存在
- 「コンプライアンス等に関するリスクが想定されています。」 — コンプライアンス等に関するリスクの想定
- 「原材料価格の上昇、労務費の上昇等の影響に注意を払っています。」 — 原材料価格上昇や労務費上昇への注意
- 「気候変動等の外部要因に関するリスクも認識しています。」 — 気候変動等の外部要因に関するリスクの認識

### 事業動向・財務状況（売上・収入／有利子負債）

- 「設備工事業の売上高は大型案件の完成時期の偏りの影響を受けつつも、配電線工事の工事量の増加により増収を確保しました。」 — 設備工事業の売上は工事時期の偏りを受けつつ配電線工事増で増収
- 「エネルギー事業では太陽光発電関連の売電収入が天候要因で減少したものの、全体としては増収の傾向を継続しました。」 — エネルギー事業は天候要因で売電収入が減少するが増収傾向
- 「有利子負債は80,614百万円（円換算: 80,614,000,000円）」 — 有利子負債の金額（80,614百万円）