# トーエネック（1946） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1946/disclosure/20260427512064
種別: 決算
開示日: 2026-04-28
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/1946

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が小幅に増えた一方、工事採算性の改善や政策保有株式の売却などにより、営業利益・経常利益・純利益が大幅に増加した。2027年3月期も増収増益と年間配当76円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上高は屋内線工事が順調に進捗したことなどにより増加した。利益は、海外子会社Tri-En TOENEC Co.,Ltd.で貸倒引当金を計上したものの、当社個別における工事採算性の向上や政策保有株式の売却などにより増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":272468,"unit":"百万円","yoy_pct":0.6}
- 営業利益: {"value":21421,"unit":"百万円","yoy_pct":33.5}
- 経常利益: {"value":22639,"unit":"百万円","yoy_pct":47.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":17810,"unit":"百万円","yoy_pct":65.4}
- １株当たり当期純利益: 191.87円
- 売上高営業利益率: 7.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"49.1%","前期末":"44.0%"}
- 総資産: {"value":312053,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":153170,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":26095,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3717,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-16697,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":46046,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":285000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.6},"営業利益":{"value":24000,"unit":"百万円","yoy_pct":12},"経常利益":{"value":23500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8},"純利益":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":76,"revised_forecast":76,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 39.6%
- 株主還元方針: 連結配当性向40％を目安として業績に応じた利益還元を行う
- セグメント別売上高: {"設備工事業":{"value":254991,"unit":"百万円","yoy_pct":0.4},"エネルギー事業":{"value":12704,"unit":"百万円","yoy_pct":3.4}}
- セグメント別利益: {"設備工事業":{"value":25544,"unit":"百万円","yoy_pct":25.6},"エネルギー事業":{"value":3514,"unit":"百万円","yoy_pct":25}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":241128,"受注残高":137016,"unit":"百万円"}
- 減価償却費: {"value":10774,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":15,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":2,"貸倒引当金戻入額":1,"投資有価証券売却益":2085,"受取保険金":501,"受取損害賠償金":488},"特別損失":{"固定資産除売却損":213,"減損損失":15,"投資有価証券売却損":2,"投資有価証券評価損":13},"unit":"百万円"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"会社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: 該当事項なし
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 96,649,950株
- 期末自己株式数: 3,817,092株
- 業績の増減要因: 屋内線工事が順調に進捗したことなどにより増収。海外子会社で貸倒引当金を計上したものの、当社個別における工事採算性の向上や政策保有株式の売却などにより増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2026年3月期 決算短信」であり、連結業績の対象期間は「2025年4月1日～2026年3月31日」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年3月期の連結業績」として通期実績が記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高 272,468百万円（対前期比0.6％増）」「営業利益 21,421百万円（対前期比33.5％増）」「経常利益 22,639百万円（対前期比47.4％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益 17,810百万円（対前期比65.4％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「0.6％増」、営業利益は「33.5％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益21,421百万円、経常利益22,639百万円、親会社株主に帰属する当期純利益17,810百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益は21,421百万円、2027年3月期通期予想は24,000百万円（対前期比12.0％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年3月期の年間配当金は「76.00円」、2027年3月期予想も「76.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向40％を目安として業績に応じた利益還元を行う」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計3,080百万円、特別損失合計244百万円。特別利益には投資有価証券売却益2,085百万円、受取保険金501百万円、受取損害賠償金488百万円が含まれる。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 15百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「設備工事業の売上高は253,969百万円から254,991百万円、利益は20,334百万円から25,544百万円。エネルギー事業の売上高は12,283百万円から12,704百万円、利益は2,811百万円から3,514百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2026年3月期7.9％」「2025年3月期5.9％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年3月期49.1％」「2025年3月期44.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「2026年3月期26,095百万円」「2025年3月期19,014百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「当社個別における工事採算性の向上や政策保有株式の売却などにより、増益となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「屋内線工事が順調に進捗したことなど」「工事採算性の向上や政策保有株式の売却など」と説明されているが、要因別金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「工事採算性の向上」「戦略的な営業活動」「施工体制やバリューチェーンの強化」「かいぜん活動やDXの推進、AIの活用による生産性向上」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収となりました」「増益となりました」と記載。見通しについて「想定しています」「成長が見込まれる分野」「見込んでおります」「達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日～2026年3月31日」の期間と、売上高272,468百万円、営業利益21,421百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策による影響」「原材料価格・労務費の上昇や、労働力不足」「国際情勢の変化により設備投資や原材料価格などへ与える影響が懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益を算定しております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項なし」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項なし」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計241,128百万円、期末手持工事高合計137,016百万円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注及び売上の状況（個別業績）」に、配電線工事、地中線工事、屋内線工事などの受注高・売上高・期末手持工事高が記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画2027における数値目標を前倒しで達成いたしました」。」）